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レイセオンジャパンは、世界12カ国のミレニアル世代（18～26歳）におけるサイバーセキュリティ職への関心を国際比較した調査「Securing Our Future：Closing the Cybersecurity Talent Gap」のうち、日本の結果を公開した。
IDC Japanは3月22日、「2016年国内モバイルデバイス市場予測」を発表した。2015年の国内モバイルデバイス市場出荷台数は、前年比8.1％減の4,792万台。2016年は、デタッチャブルタブレットの出荷増がパソコン市場減退を補足し、前年比8.2％減の4,401万台と予測されている。
伸芽会は6月5日、新年長児を対象とした「関西名門小オープン模試」と関西大学初等部校長の田中達也先生による「特別教育講演会」を開催する。申込みは、四条烏丸教室、上本町教室、西宮北口教室で電話にて先着順で受け付けている。
日本体育大学と米国のInternational Airline Training Academy（IATA）は3月22日、学校法人日本体育大学でパイロット養成講座を開設する基本契約を締結した。対象は学校法人日本体育大学の運営する大学、高校などに通う18歳以上の生徒・学生。
国立青少年教育振興機構は、パンフレット「生活スキルを高める保護者の関わり～親子で一緒に体験活動を！～」をホームページに掲載している。自然体験や地域活動、お手伝い、読書などの経験が多い子どもほど、生活スキルが高い傾向が見られるという。
千葉工大は、国際宇宙ステーション（ISS）搭載流星観測カメラ「メテオ」が3月23日12時02分（日本時間）に打ち上げられると発表した。
西日本電信電話四国事業本部（以下NTT西日本四国事業本部）とミラボは、子育て支援分野に関して提携し、3月22日より子育てモバイルサービスを「跳べTOBE子育て応援ナビ」として、愛媛県砥部町で提供開始した。今後四国全域の自治体でサービスの展開を図る
国公立大学や私大などが参加する、高校生・保護者のための進学相談会「春の進学EXPO2016 in KANSAI」が、4月16日に大阪市で開催される。大学個別の相談コーナーで進学相談ができるほか、予備校や大学による講演会も行われる。入場無料、入退場自由。
子どもの通学やお稽古通いなどで気になる連絡手段。定番の“キッズケータイ”から、最新の腕時計型デバイスまで、携帯各社の子供向け製品を比較。あわせて、鉄道会社が運営する子どもの見守りサービスをご紹介する。
国立大学協会は3月17日、国立大学における教育の国際化の数値目標を公表した。受入留学生や派遣留学生、外国人教員の比率、英語での授業実施科目数などを2020年までに倍増させることを目標に掲げている。
小学校受験情報サイトの小学校受験新聞は、2016年の小学校説明会の日程表を一覧にして公開。日程のほか、公開行事や過去の説明会レポートなども掲載している。随時更新される予定。
子育て支援事業を行うJPホールディングスは、保育園の待機児童問題の解決に向けた対策の一環として、保育士を志望する学生を対象とした新たな奨学金制度をスタートする。奨学金は年額60万円を最長2年間、最大で120万円返済不要で支給する。
進路情報などを提供するさんぽうは、高校1・2年生や既卒者などを対象とした「進学相談会」を、3月25日に大阪、3月28日に神戸でそれぞれで開催する。当日は大学や短期大学、専門学校などが多数参加、学校ごとのブースで個別に相談ができる。入場無料、入退場自由。
親子へ「スマホマナーやトラブル回避術」を楽しく伝える啓蒙活動を行っているKUROCK NETWORKが、30代・40代の男女330人を対象に行った「大人から見た子どものスマホ利用に関する意識調査」の結果、80.3％が子どものスマホ利用に不安を感じていることが明らかになった。
英国の世界大学評価機関Quacquarelli Symonds（クアクアレリ・シモンズ、以下QS）は、分野別QS世界大学ランキング「QS World University Rankings by Subject 2016」を発表した。
厚生労働省は全国の大学生等を対象に、「アルバイトの労働条件を確かめよう！」キャンペーンを4月から7月まで実施する。労働条件などの確認を促し、さまざまなトラブルに巻き込まれないようリーフレットの配布や出張相談などを行う。
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