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bestieeは「東大王が自宅で指導!?単発授業体験キャンペーン」を開催している。対象は、東京近郊在住の小中高生。応募は2024年9月23日まで。当選者15名に、90分1万円の特別価格で東大王によるマンツーマン授業を提供する。
跡見学園中学校高等学校は2024年9月12日、東京農業大学と高大連携協定を締結したと発表した。跡見学園が高大連携を結ぶのは今回が初めて。今後、東京都世田谷区にキャンパスのある「生命科学部」と「応用生物科学部」との間で2027年までの3年間、教育活動で連携を図る。
教育情報サイト「リセマム」は、学齢期のお子さまをおもちの保護者が「すぐに」「気軽に」「どこでも」教育相談ができる「リセマム相談online」を運営している。YouTubeの「Resemom公式チャンネル」では、相談時の雰囲気や、利用者の感想を動画で紹介している。
早稲田アカデミーは2024年10月から11月にかけて、首都圏有名中学・高校 学校講演会「秋フェス2024」を開催する。中学受験向けに麻布、桜蔭、女子学院などが講演するほか、高校受験向けには東京都立、埼玉県立高などが登壇。年長～小学校低中学年向けの「クローバーセミナー」も開催する。参加無料、申込みはWebフォームにて講演会ごとに先着順で受け付ける。
拓殖大学は2024年9月5日、2025年度入試より一般選抜で「情報」を試験科目（選択科目）として新設することを発表した。サンプル問題は同大受験生向けWebサイトで閲覧できる。
早稲田アカデミーは2024年10月14日、高校2年生とその保護者を対象とした「東大現役合格セミナー」および「早慶大現役合格セミナー」を早稲田アカデミー大学受験部 渋谷校にて開催する。参加無料、通塾生以外も参加可能。申込みは10月4日までWebサイトにて受け付ける。
オンライン大学「ZEN大学」（仮称・設置認可申請中）は2024年9月10日、企業などとの連携により独自のキャリア教育プログラムを開発、クリエイティブ関連科目には多くの人気プロクリエイターをゲスト講師として迎える予定であることを発表した。
チャイルド・アイズは2024年11月30日まで、新年長児と新年中児を対象に「小学校受験適性テスト」を実施している。ペーパー問題や運動、巧緻性、口頭試問などのテストを行う。教室またはオンラインで受験可能。費用は初回2,310円、定価1万2,705円（いずれも税込）。申込期限は11月29日。
ピッパズ・ガーディアンズは2024年11月2日、小中高生のためのボーディングスクール18校が来日する「ブリティッシュ・ボーディングスクール・フェア・ジャパン2024」を開催する。個別相談会や教育セミナーを実施する。申込期限は11月1日。定員に達し次第締め切る。
東京都教育委員会は2024年9月9日、同日開催された公私連絡協議会において、「高等学校就学計画第6次中期計画」および「令和7年度高等学校就学計画」の合意がなされたと公表した。計画進学率は前年同様93.0％とし、都立高校が4万800人、私立高校が2万7,800人の受入れを分担する。
四谷大塚とナガセは「全国統一テスト」を開催するにあたり、申込みを受け付けている。「全国統一小学生テスト」は2024年11月3日、「全国統一中学生テスト」は10月27日、「全国統一高校生テスト」は11月4日に実施。全国の年長生から小中高生を無料招待する。
四谷大塚は、2024年9月8日に実施した小学6年生対象「第3回合不合判定テスト」の結果をもとにした偏差値一覧を公開した。難関校の合格可能性80％偏差値は、男子が開成（71）、筑波大駒場（73）、女子が桜蔭（71）、渋谷教育渋谷2（71）など。
北海道教育委員会は毎年度、3年間の具体的な公立高校配置計画を発表している。2024年9月3日に公表した2025年度から2027年度の公立高校配置計画より、再編統合、募集停止、学校新設などの情報について、実施年度ごとにまとめて紹介する。
マイナビ進学総合研究所は2024年9月11日、全国の高校3年生を対象とした「大学認知度・イメージ調査」の結果を公表した。エリア別大学認知度1位は、関東甲信越が「明治大学」、東海・北陸が「中京大学」、関西が「近畿大学」。そのほかのエリアでは国立大学が上位にランクインした。
東京大学は2024年9月10日、授業料改定案と学生支援の拡充案を発表した。授業料を2割値上げし、10万7,160円増の年額64万2,960円とする方針を明らかにした。現在の在校生の授業料は据え置き、学士課程では2025年4月入学者から適用するとしている。
町田市教育委員会は、少子化と深刻な学校施設の老朽化に対応しながら、未来の子供たちにより良い教育環境をつくるために「町田市新たな学校づくり推進計画」（以下：推進計画）を策定。2040年度までに、市立小学校を42校から26校、市立中学校を20校から15校に統合し、同時に校舎を建て替えることで、新たな教育環境に刷新する計画を進めている。
