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日本英語検定協会は3月18日、2015年度第1回実用英語技能検定より、成績表に「英検CSEスコア」と「英検バンド」を併記することを発表。技能別と総合的な英語能力の伸長度が明確になり、受験者のモチベーション向上や指導者の適切な学習指導に活用できるという。
日本化学会、化学工学会、新化学技術推進協会、日本化学工業協会の産学4団体によって組織される「夢・化学 21」委員会は、無料実験教室「なぜなに？かがく実験教室」を5月より隔月で全6回開催する。初回開催日は5月23日。
日本化学会は、高等学校の化学において、改善が求められかつ疑義を感じる15の用語について、もっとも適切と思える姿を検討し、変更などを提案する案をまとめた。
京都府は3月16日、平成26年度「土曜日を活用した教育」にかかわるアンケートの結果について公表した。保護者は土曜日授業については肯定的な意見が増え、教職員も負担はあるものの6割が取組みの継続に前向きな意見だった。
日本自動車工業会とマイナビは、理系進学を希望する女子中高生や大学生を対象にした「MY FUTURE CAMPUS 1Day Drive for the future～あなたの想いを走らせる仕事～」を3月28日に開催する、自動車産業で活躍する女性社会人と話せるイベント。参加無料だが予約が必要。
全国農業協同組合中央会（JA全中）は、「バケツ稲づくりセット」の個人・学校向け申込み受付を3月19日から開始する。種もみ、肥料、栽培マニュアルが届くので、バケツと土を用意するだけで稲作体験ができる。
高校生と高等専門学校生（3年生まで）が、プログラミング能力をはじめ、情報処理技術におけるアイディアや表現力などを競う「パソコン甲子園2015」の、参加者募集と作品募集が5月11日に開始される。
日本生涯学習総合研究所と日本英語検定協会は3月17日、英語の4技能テスト結果を比較できるユニバーサルなスコア尺度「CSE」について、現状の研究・開発状況と今後の展望を発表した。2015年度よりCSEによる技能別のスコア「英検CSEスコア」をリリースする。
熊本大学は3月13日、平成28年度以降の大学院法曹養成研究科の学生募集を停止すると発表した。3月2日には、京都産業大学でも大学院法務研究科の募集停止を発表したばかり。ピーク時74校だった法科大学院は、今後49校にまで減ることになる。
ベネッセホールディングスは3月16日、子会社であるベネッセコーポレーションが、オンライン教育プラットフォームを提供する米Udemy社と包括的業務提携契約を締結したと発表した。4月下旬から日本版Udemyのサービス提供開始を予定している。
留学ジャーナルが、国際的な視野を持ち活躍する人材の育成を目的に、毎年派遣している「海外研修奨学生」の募集を開始した。応募期間は3月2日から5月13日で、留学ジャーナルWEBサイトのエントリーフォームから受け付ける。
2013年に文部科学省による「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」が発表されて以来、ますますの勢いをみせている英語教育業界。ベネッセは2015年4月に小学生向けの在宅英語教材「チャレンジイングリッシュ」を開講する。
文部科学省は、理工系人材の戦略的育成の取組を開始すると発表した。2020年度末までに集中して進めるべき方向性と重点項目を公表。初等中等教育段階から取組を講じ、特に高等教育段階の教育研究機能の活用を重視する。
文部科学省は3月13日、「大学の国際化のためのネットワーク形成推進事業（グローバル30）」の採択大学に対する事後評価結果を公表した。13の採択大学のうち、最高評価にあたるS評価は早稲田大学と同志社大学だった。
誠文堂新光社が発行する子ども向け科学雑誌「子供の科学」4月号では、現在、全118種類の元素の中から子どもたちが一番知りたい元素に投票する「元素選抜総選挙」を開催している。投票結果から総合1位のセンター元素が決定されるという。
4月4日の皆既月食に合わせて、JAXA宇宙教育センターは、「みんなで皆既月食を観察しよう」と題したキャンペーンを行う。写真やスケッチの投稿を受け付けるほか、月食の仕組みや観察ポイントなどを解説。テキスト教材なども公開している。
