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インプレスは2018年9月14日、親子でユーチューバーを体験するためのノウハウを紹介する書籍「できるキッズ 親子で楽しむユーチューバー入門」を発売する。価格は1,850円、電子版のインプレス直販価格は1,660円（いずれも税別）。
学研プラスは、電子書籍の定額制読み放題サービス「学研ファミリーライブラリー」を海外の教育施設へ販売している。通常価格1アカウント月額2,700円（税込）のところ、5アカウント月額2,295円（税込）の特別価格で提供する。
講談社は2018年10月1日、「コミュニケーションロボット ATOM」の完成版を発売する。コミュニケーション能力を備え、朝日学生新聞社が提供する朝日小学生新聞の学習読みものなども楽しむことができる。
2018年夏の甲子園で優勝した大阪桐蔭や準優勝の金足農など12校が出場する高校野球競技（硬式）が2018年9月30日から4日間、福井県営野球場で開催される。バーチャル高校野球では、10月2日の準決勝と3日の決勝のもようをライブ中継する。
トレンダーズが展開するマーケティング研究機関「TT総研 -Teens Trend総研-」は2018年9月10日、TwitterやFacebook、LINEやInstagram、YouTubeなどのスマホサービスに関する10代の意識・実態調査結果を公開した。
カスペルスキーは、夏休み期間中の世界中の子供や青少年のオンライン活動についてまとめたレポートを2018年9月7日に発表した。
PTA会長、エンジニアかつ父親の視点で「プログラミング教育」とは何かを紐解くシリーズ。今回はプログラミングを活用したスマートシティとは何か、人工知能とは何かを解説。
カスペルスキーは2018年9月7日、「保護者による管理」機能のデータから分析した「今夏の子どもや青少年のオンライン活動実態」を公開した。Kaspersky Labの分析をもとにしたもので、SNSよりも、動画コンテンツを見たり、音楽を聴いたりして過ごす傾向にあったという。
トレンドマイクロは、日本国内および海外でのセキュリティ動向を分析した報告書「2018年上半期セキュリティラウンドアップ：クラウド時代の認証情報を狙いフィッシング詐欺が急増」を公開した。
NTTドコモ モバイル社会研究所が実施した調査によると、小中学生のスマートフォン（スマホ）・ケータイ、パソコンの利用率は学年が上がるにつれ拡大する一方、タブレットの利用率はいずれの学年も約3～4割で学年による変動が比較的少ないことがわかった。
スマートフォンを持っている女子高生の約8割がInstagramのアカウントを所有していることが、プリキャンティーンズラボ by GMOの調査により明らかになった。投稿経験のある女子高生の3割以上が、「ストーリーズ」に毎日投稿していた。
NTTスマートトレードは2018年9月3日、大学の授業料や公共料金をクレジットカードで支払うことができる「学費公共スマート払い」サービスを開始した。大学の授業料をクレジットカードで銀行振込ができる日本初のサービスだという。利用には、送金手数料2.9％がかかる。
国土交通省は、屋内外の測位環境を活用した様々な民間サービスの提供を後押しするため、東京駅周辺の屋内電子地図をG空間情報センターで公開した。
病的なインターネット依存が疑われる中高生は、この5年間で倍増し、全国で93万人と推計されることが、厚生労働省研究班の調査結果から明らかになった。男子より女子が多い傾向にあり、インターネットの使い過ぎで「成績低下」「居眠り」などの問題が発生していた。
2018年夏、中華人民共和国におけるゲームの販売規制が公となり、その一環によるものと思われる措置によりカプコンのPC版「モンスターハンター：ワールド」がWeGameでの販売停止と言う事態になりましたが、この規制の狙いが明らかとなってきました。
