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関西学院大学は2025年4月、最新施設と自然環境が調和する神戸三田キャンパス（以下、KSC）近接地に複合施設「KSC Co-Creation Village（C-ビレッジ）」を開設する。多様な人が集い、枠を超えて共創する拠点となり、さらなる発展・活性化を目指す。
JR西日本は2024年12月1日より、新規で通学定期乗車券を購入する際、卒業予定年月日が証明された通学証明書などを持参すると卒業まで「みどりの券売機」などで購入できるサービスを導入する。また2025年春からは中高生のモバイルICOCAにおいて駅の窓口に並ぶことなく定期券が購入できる。
Studyplusトレンド研究所は2024年10月23日、高校生の「SNSに関する調査」の結果を発表した。X・TikTokは「投稿しない」が約3割、一方Instagramは「投稿する」が4割以上であり、SNSアカウントの複数持ち率が上昇傾向にあることがわかった。
大阪経済大学は、情報社会学部の学生が主体となり、メタバース上で福祉事業所などの自主製品や企業の製品を販売する「メタ・マルシェ2024」を2024年11月30日まで開催している。学園祭中の10月25日～27日は、メタバース内で、学生が商品PRや操作の説明を行う。
2024年10月15日、朝日新聞社とLINEヤフーは共同で 、クイズを楽しみながら情報を正しく判断する力を身につけるためのコンテンツ「ニュース健診2024」を、「Yahoo!ニュース」上で提供開始したことを発表した。提供開始キャンペーンを11月13日まで実施する。
フジテレビジョン・運動通信社・KDDIの3社が共同運営するスポーツメディア「SPORTS BULL」は、第77回全日本バレーボール高等学校選手権大会（春高バレー）を独占ライブ配信する。2024年10月20日より始まる都道府県大会は、代表決定戦を含む298試合を届ける。
京浜急行電鉄とMIXIは2024年9月25日、子供用GPSサービスに関する業務提携を締結。MIXIが提供する子供用GPSサービス「みてねみまもりGPS」の2025年春発売予定の新機種から、京急線全駅（泉岳寺駅を除く72駅）において子供の駅改札通過を通知する新サービスを展開する。
旺文社は2024年10月4日～6日に実施された「2024年度第2回実用英語技能検定試験一次試験」に対応した解答速報サービスを10月7日より提供している。英検1～5級の全級対応。Webから解答入力するだけで、リーディング・リスニングを自動採点できる。
Novakidは2024年10月8日、「スクリーンタイムの意識調査」の結果を発表した。保護者の約半数が、オンライン学習は子供の学習に有益と感じており、「自分のペースで学ぶ機会と自主性の向上」「通学時間と費用の節約」「必要に応じて何度でも教材を見直すことができる」ことなどを評価していることがわかった。
Amazonは2024年10月3日、新Fire HD 8シリーズ3機種、「Fire HD 8」「Fire HD 8キッズモデル」「Fire HD 8 キッズプロ」を発表した。サブスクリプションサービスAmazon Kids+に、合計105タイトルのディズニーおよびマーベルの教育動画が追加される。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は9月17日、パソコンの画面全体に偽のメッセージが表示され操作不能になる手口についての注意喚起を発表した。
ソフトバンクグループの通信制大学「サイバー大学」は2024年10月、社会人を対象に、短期間で特定専門分野を集中的に学べる「履修証明プログラム」を開設する。プログラムの修了要件を満たすと、学校教育法に基づいた履修証明書が交付される。受講料必修4科目17万6,000円。
ニフティは、ニフティキッズで「ケータイ・スマホ」に関するアンケート調査を実施し、2024年9月19日に結果を発表した。小中学生の7割超が自分専用のケータイ・スマホを持っており、よく使っている機能やアプリは、「LINE」「YouTube」であることがわかった。
若年層ほど通勤・通学・外出の移動時にスマートフォンを利用していることが2024年9月17日、NTTドコモ モバイル社会研究所の調査結果から明らかになった。大都市在住者のほうが通勤・通学・外出の移動時にスマートフォンを利用している割合が高く、7割にのぼった。
ブロードメディアが運営する、オンラインで学べる広域通信制・単位制のルネサンス高校グループは、「バーチャル通学コース」を2024年10月に新規開講する。同コースは、遠方に住む生徒や、対面でのコミュニケーションが苦手な生徒へ向けたオプションコース。レポート提出のための学習指導、交流イベント活動、進路指導などを行う。
茨城県つくば市、東海クラリオン、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構（JAXA）は9月18日、こどもの安全な移動を支援する「こどもMaaSサービス」の可能性調査事業に関する協定を締結し、実証実験を行うと発表した。
