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Gabaマンツーマン英会話は3月9日、ビジネスパーソンのスキルと資格について実施したモバイルリサーチの結果を発表した。身につけたいビジネススキルを聞いた質問では、全体では1位「コミュニケーション力」、2位「判断力」、3位「パソコンスキル」となった。
マイナビは3月9日、2013年卒業予定の学生を対象とした「2013年卒マイナビ学生就職モニター調査 2月の活動状況」の結果を発表した。個別企業セミナーへの参加は、前年同月比で前半11.6pt増の78.7％、後半6.5pt増の80.2％が参加。
月刊女性誌「Grazia」が、子育てをしながら働く女性“ワーキングマザー”に向けて「理想の夫婦＆夫の家事・育児」についてのアンケート調査を実施した。調査期間は3月1日から8日。561名の回答を集計した。
セコムは3月7日、ケーズ・パブリッシングが発刊する雑誌「防犯のプロが教える わが子を守る家族の安全マニュアル」の発売について発表した。子どもが遭遇する多くのシーンに即した防犯マニュアルや注意事項をデータや写真・イラストを多用し、わかりやすく紹介している。
グーグルは7日、新しい災害対応の取組みを開始した。東日本大震災での災害対応の経験・教訓を踏まえたもので、Googleパーソンファインダーと携帯電話向け災害用伝言板の連携、災害時ライフラインマップの提供、災害情報まとめサイトの常設などとなっている。
東京都は3月6日、「平成23年度第6回インターネット都政モニターアンケート結果 家庭や街中における節電対策」について公開した。震災以降の家庭や街中における節電対策について聞き、今後の都政運営の参考とするもの。回答者数は459人。調査期間は1月27日から2月2日。
経済協力開発機構（OECD）は、3月8日に控えた国際女性デーに向け、加盟国などの女子学生就職意識調査の結果についてコメントした。調査によると、医療関係職を目指す女子生徒は男子生徒に比べると数倍だという。
東日本大震災の発生から、間もなく1年。被災地支援のあり方や未収束の原発事故など、いまだ日本は、あの日始まった激動の中にある。
日能研は、日能研のOBやOGで現在大学・大学院に在学している学生を対象に、日能研グループでの子どもサポーター（有給・ボランティア）を募集している。
ベネッセコーポレーションは3月6日、同社のシンクタンク「Benesse教育研究開発センター」が首都圏の小・中学生の子どもを持つ母親を対象にしつけや教育に関する意識・実態を調べた「第4回 子育て生活基本調査」の結果を公開した。
厚生労働省は3月6日、「平成24年2月末時点の子ども手当の申請状況」についてホームページで公開した。未申請率は推計で3～4％程度となり、前回調査時（2月3日時点で調査・11.2％）よりも大きく低下しているものの、依然として未申請者が多数いるものと考えられるという。
1日午前9時20分ごろ、茨城県つくば市内の市道で、交差点を発進した幼稚園の送迎バスが、道路左側の信号柱に衝突する事故が起きた。この事故で園児を含む7人が負傷した。運転していた男性から事情を聞いている。
リクルートは3月5日、2012年卒の新卒採用を行った企業と、就職活動を行った2012年卒の大学4年生・大学院2年生を対象に実施した「就職白書2012」の調査結果を一部抜粋して公開した。
Union Plaz International（UPI）は、海外での長期滞在および子どもの現地学校編入などを検討している保護者を対象jに、「ニュージーランド・現地生活体験ツアー」の受け付けを開始した。
主婦と企業の対話の場を提供し独自メソッド「クチコミュニティ・マーケティング」を行うハー・ストーリィは2月27日、全国の20代〜60代の既婚女性1,430人を対象に行った一般家庭の生活費の実態調査の結果を公開した。
子ども手当の申請は済んでいるだろうか。昨年10月以前に受け取っていた方も、10月以降にあらためて申請が必要であることから、厚生労働省は、「平成23年10月からの子ども手当について」と題した文書で申請を促している。
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