ソーシャルスキル＆学習教室「LITALICOジュニア」は、中部地方で初めての開設となる「名古屋伏見教室」を2018年2月1日にオープンする。発達面で課題のある未就学児から高校生を対象に、学習やソーシャルスキルトレーニングのサービスを提供する。
子どもの可能性を最大限に伸ばし、未来を自ら切り開いていく子どもを育てるために、親は一体何をしたらよいのだろうか。東京大学名誉教授、白梅学園大学学長の汐見稔幸氏と、「花まる学習会」主宰の高濱正伸氏に話を聞いた。
医師専用コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピア代表取締役社長の石見陽氏は、2018年1月27日に放送された日本テレビの番組「世界一受けたい授業」に講師として出演。番組内では放送されなかったランキング結果の詳細や、医師の具体的なコメントも公開している。
東京都は2018年1月26日、平成30年度（2018年度）の予算案の概要を発表した。一般会計の予算規模は、2年ぶり増の7兆460億円。子育て環境の整備に1,847億円を計上し、待機児童解消に向けた取組みに重点を置くほか、子どもを伸ばす教育の推進などに充てる。
東京都は平成30年1月26日、「東京都保育ニーズ実態調査」の速報版を公表した。育児休業取得者の68.1％が1年以上の取得を希望していたが、実際の取得割合は51.3％と16.8ポイントの差がみられた。希望よりも短くなる理由は「保育所に入れなくなると思ったため」が最多。
厚生労働省は、平成30年度（2018年度）予算案として保育の受け皿拡大に前年度比200億円増の889億円、放課後児童クラブの拡充に前年度比75億円増の800億円を計上し、子どもを産み育てやすい環境を整備する。
コレクティブ・フォー・チルドレンは、日本財団の支援と尼崎市の後援をうけ、2018年4月1日より経済的に困難な状況にある0歳～20歳の子ども・若者に、塾や習い事、体験活動、保育サービスなどに利用できるクーポンを無償で支給すると発表した。定員は200名程度。
厚生労働省は、2018年1月15日から1月21日までのインフルエンザ発生状況を発表した。定点あたり報告数は前週と比べて約2倍増の51.93。保育所や幼稚園、学校の休校・学年閉鎖・学級閉鎖は合計7,536施設にのぼる。
神奈川県は平成30年1月24日～3月18日、「電子母子手帳」普及キャンペーンを開催している。期間中、登録者らを対象に楽天ポイントや子育てに役立つグッズなどがもらえるプレゼント企画を実施している。
子どもがいる人の49.7％が名づけの際に「キラキラネームを避ける」と回答していることが、ミキハウスベビークラブ会員による名づけ調査結果より明らかになった。10代・20代では、52.0％が「キラキラネームを避ける」ことを意識していた。
モバイル市場における通信事業者間の競争は、2018年もさらなる激化が予想されている。そんななか、独自路線を進めるトーンモバイルが、またユニークな施策を打ち出した。都内で24日に開催された記者説明会の模様をお伝えしていこう。
インターネットのはんこ屋さん「印鑑はんこSHOPハンコズ」を運営する岡田商会は、手作り絵本作家・sunsunchild（サンサンチャイルド）の描き下ろしイラストがそのままハンコになるオリジナルお名前スタンプ「おなまえーる てがき」全5種を発売した。
藤久は2018年1月～3月、クラフトハート トーカイをはじめとするクラフトグループ223店舗で、子どもの入園・入学準備をサポートする「入園入学講習会」を開催する。参加費は540円（税込）で、別途材料費が必要。予約は店舗にて受け付ける。
スマートフォン向けアプリ「赤ちゃん名づけ」を提供するリクスタは2018年1月23日、「2017年ユーザーが選んだベスト・オブ・赤ちゃん名づけ」を発表した。女の子は「楓」、男の子は「凛空」が1位に選ばれた。
日本気象協会は2018年1月22日、同協会が運営する天気予報専門メディア「tenki.jp（てんきじぇーぴー）」で2018年の「花粉情報」の配信をスタートした。
ヤフー（Yahoo! JAPAN）は2018年7月、本社が入居する施設内に企業型保育所を開設する。「企業主導型保育事業」の助成金を活用した施設で、ヤフー社員の子どもを対象に、月ぎめ保育と一時保育にて0歳児（生後57日）から5歳児までを預かる。
