インフルエンザや風邪の予防にマスクが必需品となる季節だが、つけたままでは話しにくい、耳が痛くなるといった不満も多い。オフィス用品通販を行うカウネットから、マスクの不満を解消した会話のしやすいマスクとコンパクトなマスクケースを紹介する。
1月17日、首都圏在住者を主なターゲットとして、地方の魅力や移住・交流に関する様々な情報を発信するイベント「JOIN 移住・交流＆地域おこしフェア」が東京ビッグサイトで開催される。同イベントを主催するのは一般社団法人移住・交流推進機構（JOIN）。
エネルギア・コミュニケーションズ（エネコム）と中国電力は13日、「メガ・エッグ でんき割メニュー」など家庭向け新サービスの提供を発表した。「メガ・エッグ でんき割メニュー」は、4月1日より受付を開始する。
東京都は2月20日、子どもの心の問題について「食」をテーマに考える都民フォーラム「食卓から考える子どものこころ」を都庁にて開催する。対象は都内在住・通勤・通学をしている高校生以上で、定員は先着500名。参加費無料。
オウチーノが首都圏在住の子どもを持つ男女を対象に行った「子どもの門限」に関するアンケート調査で、約半数の50.7％が子どもの門限を「特に設けていない」ことが明らかになった。子どもがトラブルに巻き込まれないよう気をつけていることなども調査している。
厚生労働省は1月13日、育児の援助の受け手と支援者を結びつける「ファミリー・サポート・センター」の案内パンフレットを公開した。育児サポートに興味のある保護者や地域住民に向け、子育てを相互援助する仕組みについて説明している。
国立感染症研究所は1月8日、2015／16年シーズンの21大都市インフルエンザ・肺炎死亡報告を公開した。東京都や政令指定都市における、インフルエンザおよび肺炎による死亡を早期に探知できるという。
NTTアドは、ハロウィーンやサッカーワールドカップ日本代表戦など「共通のテーマでみんなと一緒に盛り上がること」を「シブヤ的群衆行動」と規定し、関東圏在住の16歳～39歳男女を対象としたインターネット調査を実施した。
国立感染症研究所は1月12日、最新のインフルエンザ流行レベルマップを発表した。第53週（2015年12月28日～2016年1月3日）のインフルエンザ患者の報告数は4,290人、定点あたり報告数は0.89で前週より増加。注意報レベルを超えている保健所地域は4道府県で6か所あった。
マルハニチロは1月12日、5年以内に子どもが受験をした母親に対し行った「受験と食事に関する調査2016」の結果を公表した。子どもが中学受験を経験した母親の7割以上が「食事」で受験を応援し、受験日当日は「最後まで諦めないで」などの言葉をかけていたことがわかった。
東京急行電鉄と東急ストアは12日、駅に設置した冷蔵ロッカーで、ネットスーパーの商品を受け取ることができるサービスを、試験的に開始した。
厚生労働省が所管する勤労者退職金共済機構は、平成28年3月31日までの時限措置としていた「財形持家融資制度」の金利引き下げ特例措置の実施期間を、平成30年3月31日まで2年間延長すると発表した。引き続き5年間通常金利から0.2％貸付金利を引き下げる。
全国無料放送のBS12トゥエルビは、子どもたちが楽しく多文化について学べるアニメーション「ジェリージャム」を、1月18日から放送する。世界中の子どもたちから愛されてきたアニメ番組で、日英の2か国語放送によって子どもの英語耳の発達も期待できるという。
ソフトバンクは12日、電力サービス「ソフトバンクでんき」を4月1日より提供開始することを正式発表した。申し込み受付を1月28日から、ソフトバンク携帯電話取扱店および特設サイトで開始する。
デジサーフは東京・有明で、災害時の対応に役立つ知識を親子で学べる「防災ピクニック」を1月23日に開催する。防災ピクニックは、BBQを通じて防災力を身につけるイベント。
関西電力系のケイ・オプティコムは7日、電力小売サービス「eo電気」の申し込み受付を開始した。4月1日よりサービスの提供を開始する。
