東日本大震災被災地の小中学生対象、SoftBank東北絆CUP
ソフトバンクは2019年3月29日、東日本大震災の被災地の子どもたちを応援する「SoftBank東北絆CUP 2019」の日程・会場を発表した。岩手県・宮城県・福島県の小中学生を対象に、参加者を募集している。
定年退職後のセカンドキャリアに…元教員対象、部活「顧問アドバイザー」募集
全国で部活動イベントを企画・運営する「おもれい」は、定年退職した高校教員を対象に、おもれいの事業をサポートする「顧問アドバイザー」を募集する。定年後も高校生の部活動を応援したい人材を広く募集する。
横浜市、部活動ガイドライン策定…週2日以上の休養日と1日の活動時間設定
横浜市は2019年3月28日、生徒が調和のとれた学校生活の中で部活動を楽しむために「横浜市立学校部活動ガイドライン」を策定した。週に平日1日以上、土日1日以上の休養日設定に加え、1日の活動時間の目安などを盛り込んでいる。4月以降、学校を通じて配付する。
東京都教委、文化部活動方針を策定…休養日は運動部と同じ週2日以上
東京都教育委員会は2019年3月7日、「文化部活動の在り方に関する方針」を公表した。運動部活動の方針と同様に、平日の活動時間は長くとも2時間程度、学期中の休養日は週あたり2日以上とすることなどが明記されている。
春の新生活、大学生になって始めたいのは…4割「資格取得」
春の新生活に向け、高校生・大学生は期待より不安の方が大きいことが2019年2月19日、「SHIBUYA109 lab.」の調査結果からわかった。不安に思うことは、高校生・大学生とも「勉強」が最多だった。大学生になって始めたいことは、新大学生の4割が「資格取得」をあげた。
都内公立校の働き方改革、学校サポートの新財団を設立
東京都教育委員会は2019年2月14日、「学校における働き方改革の成果と今後の展開」をWebサイトに掲載した。都立学校と都内公立小・中学校のこれまで取組状況と成果を紹介するとともに、今後の展開として学校を支援する新財団の設立などを掲げている。
習い事・部活についてネットで調べる頻度、中1の4人に1人が毎日
中学1年生の4人に1人は習い事や部活について毎日インターネットで調べていることが、NTTドコモの企業内研究所である「モバイル社会研究所」が2019年2月13日に発表した調査結果より明らかとなった。
スポーツ前後に“ちくわ”でタンパク質補給「スポちく」3/4発売
一正蒲鉾は、スポーツの前後に手軽にたんぱく質が補給ができる「スポちく（BCAA入り）」と「スポちく（ビタミンB1入り）」を2019年3月4日より発売する。ジムや部活動の前後のエネルギー補給時にワンハンドで食べられる。
部活のスポーツウェアのしつこい汚れ・ニオイを消臭洗浄
P＆Gジャパンは、衣料用洗剤ブランド「アリエール」より、「アリエールジェル プラチナスポーツ」と「アリエールジェルボール3D プラチナスポーツ」を2019年2月より発売する。
東京都の児童・生徒体力テスト、総合評価が低いほど平均運動時間が少ない傾向
東京都教育委員会は2019年1月31日、2018年度東京都児童・生徒体力・運動能力、生活・運動習慣等調査結果を発表した。運動習慣の状況では、5段階の総合評価が低い児童・生徒ほど、1日の平均運動・スポーツ時間が少ない傾向にあることが明らかとなった。
学校の働き方改革、残業時間上限は月45時間…中教審が答申
中央教育審議会は2019年1月25日、学校における働き方改革の方策を文部科学省の柴山昌彦大臣に答申した。同日策定したガイドラインでは、教員の残業時間の上限目安を月45時間、年360時間と定め、答申には「上限ガイドラインの実効性を高めることが重要」と明記している。
鹿児島PR動画でもユニークな演技は健在…あの男子新体操部が出演
鹿児島市は、鹿児島実業高等学校の男子新体操部を起用し、西郷どん×男子新体操で鹿児島の魅力を伝えるPR動画「維新 dancin’鹿児島市～season2～」を公開した。
【2018年重大ニュース-中学生】既存の枠にとらわれない「学校」が登場
中学生や高校受験、部活動や生活に関わる話題など、リセマムが選ぶ2018年の「中学生」重大ニュースを発表する。
中高生の運動部、7割の生徒は「勝利志向」
中高生の運動部活動で、勝利志向の生徒は7割にのぼり、楽しみ志向の生徒と比べて活動頻度が高く、長時間の傾向にあることが、笹川スポーツ財団の調査結果より明らかになった。勝利志向の生徒は「疲れがたまる」などの悩みや不満を感じているという。
卒業生による母校への愛着度が高い大学、2位「東大」を上回る1位は？
卒業生による母校への愛着度がもっとも高い大学は「慶應義塾大学」であることが、Emotion Techが2018年12月25日に発表した「全国大学NPS（ネット・プロモーター・スコア）調査」の回答結果をもとにしたランキングより明らかになった。
文科省の19年度予算案、前年度比2,349億円増の5兆5,287億円
文部科学省は2018年12月21日、2019年度の文部科学関係予算（案）を公表した。予算額（案）は、前年度比2,349億円増の5兆5,287億円を計上。学校の専門スタッフ・外部人材の拡充や、「大学入学共通テスト」準備事業、幼児教育無償化の実施などを掲げている。
