【夏休み2017】ディズニーキャストと夢について考えよう、応募は6/22まで
東京ディズニーリゾートは7月22日と8月5日、小学5年生および6年生を対象にした「ディズニー・ドリーマーズ・エクスペリエンス」を開催する。東京ディズニーランド・東京ディズニーシーのキャストと交流し、夢について考えるイベント。料金は無料。
HONDA、未来にあったらいいな「子どもアイディアコンテスト」応募は9/8まで
HONDAは、未来にあったらいいなと思うモノのアイディアを募集する第15回「子どもアイディアコンテスト」を開催している。対象は全国の小学生。審査員長に茂木健一郎氏を迎える。応募締切は9月8日。
ミニストップ、サッカーボールでフェアトレード啓発
ミニストップは、サッカーイベント「第10回 FAIRspirits CUP ジュニアサッカーフェスティバル U10」に協賛し、フェアトレードの啓発活動を実施する。
JALの「空育」新挑戦、折り紙ヒコーキ全国大会開催
折り紙ヒコーキ協会と日本航空（JAL）は、2017年度より「空育（そらいく）」の一環として「JAL 折り紙ヒコーキ大会」をスタートする。11月にはアジア地区を対象としたアジア大会、2020年には世界大会も開催予定。
ドコモ、子どもの学習支援のためタブレット500台を寄贈
NTTドコモは、「子どもの未来応援マッチングネットワーク推進協議会」の仕組みを通じて、「全国子どもの貧困・教育支援団体協議会」に所属する26団体に対し、計500台のタブレット端末を寄贈すると発表した。子どもの学習や放課後活動に活用される。
「第11回キッズデザイン賞」作品応募スタート、締切は5/12
キッズデザイン協議会は3月3日、「第11回 キッズデザイン賞」の応募受付を開始した。応募締切りは5月12日。3つの応募部門と5つの応募カテゴリーを用意し、子ども視点による製品やサービスを広く募る。
ダイソン、中高・高専向け技術教材改訂版開発…4月無料貸出スタート
ジェームズダイソン財団は、4月よりおもに中学校や工業高校、高等専門学校などでの技術教育をサポートする「ダイソン エンジニアリングボックス教材」改訂版の貸出を開始する。教材貸出は無償。
教育CSRフォーラム2017、無料参加120名募集…麹町中3/9
キャリア教育プログラム開発推進コンソーシアムは、3月9日に「教育CSRフォーラム2017」を千代田区立麹町中学校で開催する。対象は教育関係者など120名で、参加費は無料。
空の仕事を知ろう、JALの中高生向け限定イベント2/18
日本航空（JAL）は2月18日、同社が実施する「空育」の一環として、中高生向けのキャリア教育イベント「空の仕事を知ろう！」を開催する。空や飛行機に関わる航空会社で働きたい参加者に向け、JALの現役社員が仕事の魅力について語る。
伊藤ハム、アジアの子どもを支援「子ども未来プロジェクト」1/1-2/28
伊藤ハムは、2017年1月1日からユニセフを支援する活動として「子ども未来プロジェクト」を実施する。対象商品1パックにつき1円を日本ユニセフ協会に寄付し、アジアの子どもたちの教育や生活を支援する。
雪印メグミルク、阿見工場見学コースにVR搭載
雪印メグミルクは12月、茨城県稲敷郡阿見町の乳製品工場「阿見工場」の見学コースをリニューアルした。VR技術を活用し、空からの工場視察や製造ラインを視覚体験できるコーナーを新設した。
大阪ガス「食育セミナー」2/25、教育・保育・行政関係者募集
大阪ガスは平成29年2月25日、教育・保育・行政関係者を対象とした「第11回 食育セミナー」を開催する。参加費は無料。昭和女子大学理事長・総長の坂東眞理子氏による基調講演などが行われる。
JAL「空育（そらいく）」スタート、工場見学リニューアルほか
日本航空は11月14日、子どもたちに「空」を通じて未来を考えてもらう新たな次世代育成プログラム「空育（そらいく）」をスタートすると発表した。2020年度末までに100万人を対象として、体験型プログラムを中心としたさまざまな活動を実施するという。
ソフトバンク現役選手の野球教室、小学生200人無料招待
ソフトバンクグループは12月10日と11日の2日間、小学生200人を対象にした「ソフトバンクグループ野球教室 in 東京 2016」を開催する。参加は無料。福岡ソフトバンクホークスの現役選手と一緒に、野球の楽しさを体験できる。応募は11月18日まで。
リバネス「教育応援グランプリ2016」グランプリは12月に決定
リバネスは12月23日、企業の次世代育成活動を表彰する「教育応援グランプリ2016」の最終選考会をTEPIA先端技術館で開催する。最終選考会ではファイナリストによるプレゼンテーションを実施。グランプリが決定する。
子ども3人以上の家庭に特典、埼玉「多子世帯応援ショップ制度」
埼玉県は、3人以上の子どもがいる世帯（多子世帯）を応援する協賛店を募り、対象世帯に割引などの特典を提供する事業を開始する。社会全体で多子世帯を応援する気運を高めていく取組みだ。
