あと1か月あまりで新学期を迎える。入園や進級を機に、未就学児のうちから家庭学習を習慣化しようと考えている保護者も多いのではないだろうか? そこで、幼児期に家庭で保護者と一緒に取り組める通信教育やタブレット端末を紹介しよう。
千葉県長生郡一宮町と富士通は共同で、一宮町立の2校の小学校のすべての普通教室において富士通の文教モデルタブレット「FUJITSU Tablet ARROWS Tab Q506/ME」を使用できるICT環境を構築。ICT環境を利用したロボットプログラミング授業を開始すると発表した。
無料通話ソフトSkypeを利用したオンライン英会話などを運営するウォーターワンは、英会話サービス「ダバオカフェ」にて、「KIDSコース」と「短期集中Skype留学コース」を2月8日から3月10日の間、期間限定価格で提供する。対象は新規入会者。
ICTを活用して社会課題を解決するソーシャルウィルは2月・3月に、中高生対象の科学的思考を養うプログラミング体験教室を開講する。プログラミングの経験がなくても体験でき、参加費は無料。Webサイトから申込みを受け付けている。
内閣府は2月4日、保護者、教職員、指導員向けに青少年のインターネット利用環境づくりハンドブックの案内をホームページに掲載した。ハンドブックの電子データ(PDF)を無料で配布している。
Night Zookeeper(ナイトズーキーパー)は2月4日、全国の小学校や学童(アフタースクール)を対象に、パソコンやiPadのWebブラウザで利用できる小学生向け学習支援ツール「ことばキャンバス」を発売した。
マウスコンピューターは2月1日、ICT教育推進事業をハードウェアの側面から支援するため、長野県飯山市にタブレット端末「MT-WN1001」50台を寄贈した。飯山市立木島小学校にて同日、贈呈式が行われた。
大日本印刷(DNP)は2月1日、教育CSR活動の一環として茨城県つくば市立春日小学校でデジタル教材を利用した美術鑑賞の出張授業「絵の中を探検しよう!美術鑑賞入門」を行った。
IDC Japanは1月28日、国内タブレットソリューション市場の予測を発表した。2015年のタブレットソリューション市場の売上額は1兆1,974億円で、このうち教育分野は219億円になると予測している。
米国オバマ大統領は1月30日(現地時間)、米国内の子ども向けコンピューターサイエンス教育に40億ドル(およそ4,840億円)を投入するよう求めた。投入要請金額は総額40億ドル。学区ごとに1億ドルが割り当てられる見込み。
教育ICTを通じて新しい学びを提案する教育者チーム「iTeachers」は4月16日、「iTeachersカンファレンス2016」を開催する。同志社中学校を会場に、最新のICT活用事例や取組みをプレゼンテーション形式で紹介。参加費は無料で、2月1日から参加申込みを受け付けている。
武蔵村山市教育委員会は、小中一貫校大南学園第七小学校で2月15日、ICT教育セミナーを開催する。「どこでもだれでもいつでも 実践可能なタブレット 子どもの意欲的な授業参画のために」をテーマに、公開授業や東工大名誉教授による講演などが行われる。
ソフトバンク コマース&サービス(C&S)と東京都墨田区は1月26日、「墨田区の教育の情報化推進事業に関する協定」を締結したと発表した。この締結により、墨田区内の公立小中学校におけるICT機器を活用した授業改善の取組みなどを推進していくという。
ドリコムと楽天の合弁会社であるReDucate(リデュケート)は、運営する英語学習アプリ「えいぽんたん!あなたのレベルで学べる英単語(以下「えいぽんたん!」)」が200万ダウンロードを突破したことを発表した。
オンライン英会話サービスなどを運営するキュウ急便と、リソー教育グループのプラスワン教育は共同で、大妻中野中学校・高等学校の授業内でマンツーマンオンライン英会話の提供を2016年4月より開始する。
小学生向けプログラミング教育事業を手がけるCA Tech Kidsは、3月19日より4月4日までの期間、プログラミング入門ワークショップ「Tech Kids CAMP Spring 2016」を全国8都府県10会場で計21回開催する。