東洋大学ライフデザイン学部は2021年12月18日、東洋大学オリンピック・パラリンピック特別プロジェクト研究2021年度実践報告会として「幼児期の障がい理解教育の実践ー園における研究実践を振り返ってー」をオンライン開催する。参加費無料、誰でも参加できる。
「I'mPOSSIBLE日本版事務局」は、国際パラリンピック委員会公認学校教材「I'mPOSSIBLE」日本版の中学生・高校生版第三弾を発行した。全国の中学校や高等学校、特別支援学校など約1万7,000校、ならびに各都道府県・市区町村の教育委員会約1,800か所へ順次無償配布される。
東京2020組織委員会は2020年6月2日、「子どもと一緒におうちで学べる、楽しめる。デジタル教材特集」をWebサイトで公開した。オリンピック・パラリンピックの価値や聖火リレーについて学べるほか、学習読本もダウンロードできる。
東京都は2020年1月24日、2020年度(令和2年度)予算案の概要を発表した。一般会計の予算規模は、過去最大だった前年度(2019年度)につぐ7兆3,540億円。東京2020大会に向けたオリ・パラ教育の推進、多子世帯に対する保育負担軽減などを盛り込んでいる。
東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて、大会組織委員会やスポーツ庁、東京都教育委員会はオリンピック・パラリンピック教育を推進している。東京都教育委員会は、都内の全公立・私立学校を対象に直接観戦する機会を提供する。
I’mPOSSIBLE日本版事務局は、国際パラリンピック委員会公認教材「I’mPOSSIBLE」の日本版について、2019年5月下旬より全国の小・中・高・特別支援学校約3万6,000校へ順次無償配布する。ワークシートや指導案がセットになった教材で、すぐに授業に展開できる。
東京都教育委員会は2019年4月11日、2019年度の「夢・未来プロジェクト実施校」および「パラリンピック競技応援校」を公表。また、優れたオリンピック・パラリンピック教育を行っている学校・園を顕彰する「オリンピック・パラリンピック教育アワード校」も公表した。
「東京オリンピックを直接観戦したい」という青少年は66.4%で、スポーツの実施頻度やオリンピック教育を受けた経験などが影響していることが2019年3月13日、笹川スポーツ財団の調査より明らかになった。財団は、教育の拡充などを緊急提案している。
パナソニックは2018年12月25日に東京、12月26日に名古屋で、オリンピックとパラリンピックを題材にした教育を考える「Teachers'セミナースペシャル」を開催する。申込みは、Webサイトにて受け付けている。参加無料。
東京都教育委員会は2018年10月5日、「東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会」について、都内の子どもたちが直接観戦する機会を提供すると発表した。参加対象は、希望する都内すべての公立・私立学校。チケット費用は東京都が負担し、学校単位で観戦する。
東京都、東京都スポーツ文化事業団、東京都レクリエーション協会は、気軽に参加、体験できるスポーツイベント「スポーツ博覧会・東京2018」を2018年10月6日(土)、7日(日)に開催する。
日本財団パラリンピックサポートセンター(パラサポ)と日本パラリンピック委員会(JPC)は、国際パラリンピック委員会(IPC)公認教材「I’mPOSSIBLE」日本版の小学生版第二弾と中高生版を作成した。全国の小中高校や特別支援学校約3万6,000校に無償配布する。
品川区は、ホッケー、ビーチバレーボール、ブラインドサッカーをPRする「しながわ2020スポーツ大使」の任命式と大使によるトークセッションを6月27日(水)に開催する。
東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会による東京2020教育プログラム特設Webサイト「TOKYO 2020 for KIDS」が公開されている。教材や動画コンテンツなどが利用できる。
順天堂大学は、日本ゴールボール協会、日本ボッチャ協会とそれぞれ連携協力協定を締結した。
平昌五輪開幕まであと2週間。東京・大田区総合体育館では、平昌五輪日本代表選手団の結団式・壮行会が行われた。