東京オリンピック「直接観戦したい」66.4%、オリパラ教育拡充など緊急提案

 「東京オリンピックを直接観戦したい」という青少年は66.4%で、スポーツの実施頻度やオリンピック教育を受けた経験などが影響していることが2019年3月13日、笹川スポーツ財団の調査より明らかになった。財団は、教育の拡充などを緊急提案している。

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青少年に対するオリンピック・パラリンピックの直接観戦推進方策
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  • 東京オリンピック・パラリンピックを直接観戦したいと思うか(オリンピック・パラリンピック教育の有無)
  • 分析結果のまとめ
 「東京オリンピックを直接観戦したい」という青少年は66.4%で、スポーツの実施頻度やオリンピック教育を受けた経験などが影響していることが2019年3月13日、笹川スポーツ財団の調査より明らかになった。財団は、教育の拡充などを緊急提案している。

 東京オリンピック・パラリンピックは、開催まで500日を切り、チケットの販売開始が迫るなど、準備が本格化している。笹川スポーツ財団では、「青少年のスポーツライフ・データ2017」の中で2017年6月24日~7月20日、全国の市区町村に在住する12~21歳3,000人を対象に訪問留置法による質問紙調査を実施した。

 調査では、東京オリンピック・パラリンピックを直接観戦したいと思っているかについて、「そう思う」「ややそう思う」「あまりそう思わない」「そう思わない」「わからない」の5択で質問。その結果、東京オリンピックの観戦希望は66.4%、東京パラリンピックの観戦希望は43.8%だった。

 さらに調査結果をさまざまな属性から分析したところ、東京オリンピックへの観戦希望には「スポーツ実施頻度」「オリンピック教育の有無」「世帯年収」、東京パラリンピックへの観戦希望には「性別」「学校期」「スポーツ実施頻度」「パラリンピック教育の有無」で、統計的に有意な差がみられた。

 オリンピック・パラリンピックへの観戦希望は、スポーツの実施頻度が多いほど高く、オリンピック・パラリンピック教育を受けている人の観戦希望率が高かった。また、オリンピックの観戦希望は、世帯年収が「600万円以上」で高く、「600万円未満」で低かった。パラリンピックの観戦希望では、男子が低く、女子が高かったほか、学校期では中学生が高かった。地域別では、有意な差まではみられなかったが、開催地である「関東」の観戦希望が高い傾向にあった。

 笹川スポーツ財団では、今回の調査分析からみえた特徴から、青少年のオリンピック・パラリンピック観戦における推進策として、「関東以外の地域に居住する青少年に対するオリンピック教育・パラリンピック教育のさらなる拡充と地理的・心理的な障壁の除外」「青少年に向けたチケット料金の設定と家庭の経済力に依存しないチケット枠・制度の創設」の2点を緊急提案した。

 直接観戦希望率が低い中国・四国を中心にオリンピック・パラリンピック教育を重点的に実施して青少年の観戦希望を喚起すること、青少年がより安価にチケットを購入できる制度やスポーツのグループ(部活動、総合型地域スポーツクラブ、少年団など)で観戦できる制度・団体割引価格の設定などを求めている。
《奥山直美》

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