
IT投資意向は「アクティブラーニング」6割以上、関心はiPadや2-in-1
TechTargetジャパンが行った教育機関のIT製品導入に関する実態調査で、6割以上が今後IT投資を進めたい分野としてアクティブラーニングをあげていることが明らかになった。タブレットの導入意向も高く、iPadや2-in-1への関心が高かった。

ICT導入で協働学習や適応学習への意欲高まる…NTT東が私立中高調査
NTT東日本は、「中学・高校教員のICT利活用に関する意識調査」を行った。調査は2015年11月26日から2016年1月13日の期間に私立中学・高等学校の教員を対象に実施。同調査は前年度も実施し、経年変化を確認することも調査の目的としている。

9割の教員が授業でICT利用…NTT東が私立中高調査
NTT東日本は、「中学・高校教員のICT利活用に関する意識調査」を行った。調査は2015年11月26日から2016年1月13日の期間にアンケート用紙およびWebアンケートにて、私立中学・高等学校の教員を対象に実施し、46校122件の有効解答を得た。

タブレットは2,120億円、電子黒板は600億円…2020年の国内教育ICT市場
2020年の国内教育ICT市場について、教育用タブレットは出荷台数が530万台、出荷金額が2,120億円、電子黒板は出荷台数が20万台、出荷金額が600億円の市場になると予想されることが、シード・プランニングの調査結果より明らかになった。

教育ICT、知識や技能・実生活に目立った向上なし…日本は4位
経済協力開発機構(OECD)は9月15日、PISAデジタル能力調査の分析結果を発表した。すでに教育ICTに大きな投資をした国でさえ、PISAの読解力、数的・科学的リテラシーの成績に目立った向上は見られず、学校での新しいアプローチが必要であるという。

【教育ICT調査-2】100%に近づくICT利活用意向、私立中高一貫校を調査
マナビとミライが、都内の私立中高一貫校の協力を得て実施した「ICT利活用」に関する調査結果から、ICT利活用意向は年々高まり、9割以上の先生が利用したいと考えていることがわかった。

小中学校教員、高校の教員に比べICT機器の利用や導入に前向き
教育情報サイト「リセマム」は、小中高校の教員を対象とした教育ICT機器に関する調査を実施。学校におけるICT機器の活用率は小学校が中学校や高校に比べて高く、今後のICT機器利用についても小学校教員がもっとも前向きなことが明らかになった。

教育ICTの国内市場、タブレット端末のけん引で2020年には15.5倍・1,160億円に拡大へ
市場調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは9月20日、教育ICTの最新動向と市場展望に関する調査結果を公表した。電子黒板やタブレット端末などの教育用ICT機器の国内市場は、2020年には15.5倍、1,160億円になると見込まれるという。

電子黒板の画面の見にくさが児童生徒の目の疲れに影響…教育ICTの健康への影響
第4回学びのイノベーション推進協議会が6月12日に旧文部省庁舎で開催された。約2時間に渡る各ワーキンググループの現状報告と意見交換の中で、教育現場でのICT活用に関する調査結果が目を引いた。

小学生の保護者の86.2%が教育ICTに期待、一方で子どもの眼への影響が心配
10月10日の「目の愛護デー」に合わせ、「JINS PC for kids」を発売するJINSは、杏林大学 医学部 精神神経科 医学博士/教授の古賀良彦氏監修のもと、小学校4年生から6年生までの児童の保護者600名を対象に「子どもとデジタル機器」に関する調査を実施した。