保育園・幼稚園で導入率の高いICTツールは、1位「緊急連絡」、2位「お知らせ、おたよりの配信」、3位「写真管理、販売ツール」であることが、保育園・幼稚園向けのオンライン写真販売サービス「えんフォト」を運営するうるるが実施した調査より明らかになった。
小学5年生がタイピングで1分間あたりに入力する文字数の平均は約49文字で、文部科学省の2015年調査時から約8倍と大幅に増加していることが、教育ネットが実施した「第1回全国統一タイピングスキル調査」結果から明らかになった。
文部科学省は2022年8月31日、学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果として3月1日時点の速報値を発表した。学習者用デジタル教科書の整備率は35.9%と、前年度と比べて29.7ポイント上昇した。
中高生のオンライン授業経験率は、国公立より私立が約25%上回っていることが、スタディプラスのStudyplusトレンド研究所が2022年8月16日に発表した調査結果から明らかとなった。
オンライン学習時の通信環境に不満を抱いている保護者は約11%と少なく、その理由として半数が「回線速度の遅さ」と回答していることが、スプリックス運営のオンライン個別指導塾「そら塾」が2022年8月4日に発表した調査結果から明らかとなった。
日本の高校生は情緒が安定的になっている一方、約6割が「新型コロナウイルスがとても恐い」と回答する等、新型コロナウイルスを恐れる傾向にあることが、国立青少年教育振興機構が2022年6月に発表した調査結果より明らかになった。
子供をもつ保護者の89%が、学校でのテストのオンライン化について「賛成」と考えていることが、イー・ラーニング研究所の調査結果から明らかになった。オンラインテスト等を指す「CBT」自体の認知度は高くないものの、CBT形式のテストへの関心度の高さがうかがえる。
家庭でのオンライン授業について感想を聞いたところ、8割の児童生徒が「先生の負担が多くなった」と回答していることが2022年6月9日、NTTドコモ モバイル社会研究所が公表した調査結果から明らかとなった。
コロナ禍における小学校のICT教育について、教員の9割が「進んだ」と回答したのに対し、保護者の4割は「進んでいない」と感じていることが、パーソルP&Tのアンケート調査から明らかになった。ICT教育の普及について、教員と保護者の間に認識の違いがあることがみて取れる。
埼玉県教育委員会は2022年5月26日、埼玉県学力・学習状況調査についてCBT予備調査を6月に県内小中学校8校で実施すると発表した。2024年度に紙媒体からタブレット等端末を活用したCBT調査へ全面移行することを目指し、2022年度も予備調査として一部の学校で実施する。
公文教育研究会が小学校低学年の家庭を対象に行った「家庭学習調査2021」によると、子供の1日の家庭学習時間は、平均34.9分、週平均5.7日で、テレビを見る時間は減少傾向にあることがわかった。
旺文社は高等学校における、ICT機器・サービスの導入状況および活用の実態についてアンケート調査を実施。2022年度調査では、2021年度調査から特にBYOD導入の拡大について動きが見られる結果となった。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、小学生・中学生の保護者を対象にパソコンに関する顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2022「子供PC」を下記のとおり発表した。
新型コロナウイルスの流行が、約4割の高校生の進路選択に影響したことが、学研教育総合研究所の調査でわかった。具体的な理由については「地元を志望する気持ちが強くなった」「学力への影響で志望校や進路を変更した」が上位にあがった。
授業でGIGAスクール端末を「毎日利用している」生徒は20%に留まり、44%の自治体が授業時の通信環境に課題があると考えていることが、MM総研が2021年11月25日に発表した調査結果より明らかとなった。
東京工芸大学は2021年10月22日に発表された日経BPコンサルティングの「大学スマホ・サイト ユーザビリティ調査 2021-2022」において、総合スコアランキング全国1位となったことを発表した。今回、唯一の90点台のスコアを出し、前回6位から大きくランクアップした。