イード・アワード2021「子どもPC」満足度No.1、結果発表について
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、小学生・中学生の保護者を対象にパソコンに関する顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2021「子どもPC」を下記のとおり発表した。
小中学校にデジタル教科書本格導入、保護者の約半数が賛成
日本トレンドリサーチが実施した「教科書」に関するアンケートによると、小中学校でのデジタル教科書の本格導入について、「賛成」と回答した人は38.3％であることが明らかになった。中学生以下の子どもをもつ保護者に限ると、「賛成」が46.6％と約半数を占めている。
受験直前「学校を自主休校させる保護者増加」学習塾の約6割予測
新型コロナウイルスが再び拡大する中、学習塾の約6割が受験直前の時期に「学校を自主休校させる保護者が増加する」と予測していることが、Comiruの調査結果より明らかになった。自主休校した生徒への対策として、多くの学習塾がオンライン授業・自習室を検討している。
国語学習で大学専門教科の成績向上…すららネット
eラーニング教材「すらら」国語の学習をすることが読解力向上につながり、大学の専門教科の成績向上にも効果があることが、すららネットの調査で明らかになった。学習により講義を正しく理解出来るようになり、GPA（成績指標値）と科目の理解度が向上したという。
埼玉県、公立小中学校の学校再開後の取組状況を調査
埼玉県教育局は2020年10月15日、埼玉県内（さいたま市立は除く）の公立小中学校などにおける「学校再開後の学習への取組状況等の調査結果」を公表した。ICTの活用やコロナ禍による授業への影響といった課題が見えてきたという。
GIGAスクール構想、端末納品完了8月末時点で2％…文科省
文部科学省は2020年9月11日、GIGAスクール構想の実現に向けた各自治体のICT環境整備状況について、8月末時点の速報値を公表した。端末の納品を完了しているのは、全国1,811自治体の2.0％にとどまったが、全体の99.6％が年度内の納品完了を見込んでいる。
学校のICT環境は改善傾向、目標には遠く地域差顕著に
旺文社教育情報センターは2020年9月9日、文部科学省が公表した「2019年度 学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果（速報値）」をもとに分析した「GIGAスクール構想本格始動前の環境整備」をWebサイトに掲載した。
双方向型オンライン授業の満足度、対面授業上回る…立教大
双方向・対話型科目のオンライン授業満足度が昨年（2019年）の対面授業を上回ったことが、立教大学経営学部のデータアナリティクスラボが2020年9月3日に発表した調査結果より明らかとなった。
教育用コンピューター1台あたり平均4.9人…文科省調査
文部科学省は2020年8月28日、学校における教育の情報化の実態等に関する調査結果として、3月1日時点の速報値を発表した。教育用コンピューター1台あたり児童生徒数は平均4.9人。最高は佐賀県の1.8人、最低は埼玉県・愛知県・千葉県の6.6人であった。
オンライン授業の満足度、日本の保護者24％…12か国で最低
アバストは2020年8月28日、世界12か国を対象としたオンライン授業に関する調査結果を発表した。外出自粛期間中のオンライン授業について、満足していると回答した日本の保護者はわずか24％で、12か国中もっとも低かった。
児童生徒用タブレット端末、1人1台整備の自治体は1割未満
児童生徒用タブレット端末の整備状況について、「全児童生徒1人1台整備している」と回答した自治体は、小学校で1.9％、中学校で3.3％といずれも1割に満たないことが、日本教育情報化振興会（JAPET＆CEC）が2020年7月20日に発表した調査結果より明らかになった。
大学のオンライン授業実施率は97％、導入時期は4-5月が多数
大学のオンライン授業の実施率は97％で、このうち93.7％が導入時期について「2020年4月～5月」と回答していることが、デジタル・ナレッジが運営するeラーニング戦略研究所が2020年7月16日に発表した調査結果より明らかとなった。
デジタル教育の市場規模、2025年に332億米ドルへ
グローバルインフォメーションは2020年6月10日、デジタル教育の世界市場調査レポートを販売開始した。デジタル教育の市場規模は、2020年の84億米ドルから、2025年には332億米ドルに拡大すると予測している。レポートは英文156ページ、価格は4,950米ドルから。
プログラミング教育、自治体の教育格差縮小の可能性も
都道府県・市区町村の約9割が、小学生からのプログラミング教育に前向きであることが2020年6月9日、先端教育機構の調査結果から明らかになった。プログラミング教育は自治体規模によって習熟状況に格差がある一方、教育格差縮小の一助となる可能性も指摘されている。
イード・アワード2020「電子辞書」顧客満足度No.1、結果発表について
教育情報サイト「リセマム」は、電子辞書の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2020「電子辞書」を発表した。
高校生のオンライン学習、日本は経験率が最低…米中韓と比較
日本の高校生は、オンライン学習をしたことが「ある」と回答した割合が48.8％と、韓国72.4％、米国70.8％、中国58.3％に比べて4か国中もっとも低いことが、国立青少年教育振興機構が2020年5月に発表した意識調査報告書より明らかになった。
