日本英語検定協会の英語教育研究センターは4月28日、「小学校の外国語活動および英語活動等に関する現状調査」の結果を発表した。外国語活動の導入により児童の理解・能力向上などの効果を感じる一方で、教員の指導力・英語力の悩みや負担も多いことがわかった。
文部科学省は4月5日、平成27年度「英語教育実施状況調査」の結果をホームページに掲載した。中3生で英検3級以上相当の生徒は千葉県、高3生で英検準2級以上相当の生徒は群馬県に多く、もっとも高い県と低い県で20ポイント以上の差が生まれていた。
教育ICTとは【ひとことで言うと】「教育ジャンルで利用される、デジタル技術全般」
文部科学省は3月30日、平成27年度「学術情報基盤実態調査」の結果を公表した。学生の主体的な学びを促すアクティブ・ラーニング・スペースが設置されている大学は411校と全大学の52.8%にのぼり、初めて過半数を超えたことが明らかになった。
eラーニング専門ソリューション企業であるデジタル・ナレッジは、総務省の「先導的教育システム実証事業」の一環として、箕面市立第三中学校において実証研究を実施。参加した生徒と保護者を対象としたアンケート調査の結果と合わせ、中間報告として発表した。
佐賀県教育委員会は3月16日、「第9回ICT利活用教育の推進に関する事業改善検討委員会」を開催、ICT利活用教育に関する満足度調査の結果を公表した。調査では、およそ8割の生徒がICTを利活用した授業に満足していると回答している。
TechTargetジャパンが行った教育機関のIT製品導入に関する実態調査で、6割以上が今後IT投資を進めたい分野としてアクティブラーニングをあげていることが明らかになった。タブレットの導入意向も高く、iPadや2-in-1への関心が高かった。
NTT東日本は、「中学・高校教員のICT利活用に関する意識調査」を行った。調査は2015年11月26日から2016年1月13日の期間に私立中学・高等学校の教員を対象に実施。同調査は前年度も実施し、経年変化を確認することも調査の目的としている。
NTT東日本は、「中学・高校教員のICT利活用に関する意識調査」を行った。調査は2015年11月26日から2016年1月13日の期間にアンケート用紙およびWebアンケートにて、私立中学・高等学校の教員を対象に実施し、46校122件の有効解答を得た。
2020年の国内教育ICT市場について、教育用タブレットは出荷台数が530万台、出荷金額が2,120億円、電子黒板は出荷台数が20万台、出荷金額が600億円の市場になると予想されることが、シード・プランニングの調査結果より明らかになった。
経済協力開発機構(OECD)は9月15日、PISAデジタル能力調査の分析結果を発表した。すでに教育ICTに大きな投資をした国でさえ、PISAの読解力、数的・科学的リテラシーの成績に目立った向上は見られず、学校での新しいアプローチが必要であるという。
マナビとミライが、都内の私立中高一貫校の協力を得て実施した「ICT利活用」に関する調査結果から、ICT利活用意向は年々高まり、9割以上の先生が利用したいと考えていることがわかった。
教育情報サイト「リセマム」は、小中高校の教員を対象とした教育ICT機器に関する調査を実施。学校におけるICT機器の活用率は小学校が中学校や高校に比べて高く、今後のICT機器利用についても小学校教員がもっとも前向きなことが明らかになった。
市場調査・コンサルティング会社のシード・プランニングは9月20日、教育ICTの最新動向と市場展望に関する調査結果を公表した。電子黒板やタブレット端末などの教育用ICT機器の国内市場は、2020年には15.5倍、1,160億円になると見込まれるという。
第4回学びのイノベーション推進協議会が6月12日に旧文部省庁舎で開催された。約2時間に渡る各ワーキンググループの現状報告と意見交換の中で、教育現場でのICT活用に関する調査結果が目を引いた。
10月10日の「目の愛護デー」に合わせ、「JINS PC for kids」を発売するJINSは、杏林大学 医学部 精神神経科 医学博士/教授の古賀良彦氏監修のもと、小学校4年生から6年生までの児童の保護者600名を対象に「子どもとデジタル機器」に関する調査を実施した。