PISA（Programme for International Student Assessment：ピザ）は、義務教育の終了段階にある15歳の生徒（日本では高校1年生）を対象に、それまで身につけてきた知識や技能を実生活でどの程度活用できるかを測る目的で、OECDが2000年より3年ごとに実施。PISAデジタル能力調査は、日本や韓国、ロシア、シンガポール、アメリカ、オーストラリア、ノルウェーなど31の国と経済を対象に2012年に実施した。
今回発表されたPISAデジタル能力調査の分析「生徒、コンピューター、学習：この3つを関連させる（Students,Computers and Learning：Making The Connection）」によると、デジタル能力の格差を解消し、グローバル社会で必要とされる能力を全生徒に身に付けさせるような授業が、学校で十分に行われていないという。
