大学通信は2024年2月15日、全国の進学校の進路指導が評価する「改革力が高い大学ランキング2023」を発表した。3位に近畿大学、4位に東京大学、5位に立命館大学がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
和歌山大学は2024年3月13日、2025年度(令和7年度)入学者選抜から、システム工学部に女性のみが出願できる「学校推薦型選抜(女子枠)」を新設すると発表した。募集人員は10名。
JSコーポレーションが「大学人気ランキング」3月末版を発表した。2024年3月31日集計によると、高校生20万519人が答えた全国版1位は、国立が「東京大学」、公立が「大阪公立大学」、私立が「青山学院大学」。公立は岩手県立大がトップ10入りを果たした。
大学通信は2024年2月16日、全国の進学校の進路指導が評価する「教育力が高い大学ランキング2023」を発表した。3位に京都大学、4位に東京理科大学、5位に国際教養大学がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は2024年4月1日、2025年度入試情報に「新設大学・増設学部・学科一覧」と「入試変更点」を掲載した。2025年度は、東京医科歯科大学と東京工業大学の統合で東京科学大学が誕生するほか、福岡県福岡市に博多大学が新設される。
Z会は2024年4月1日より、2025年4月に大学に進学する高校3年生を対象に「Z会奨学生」の募集を開始した。給付型奨学金で、月額12万円、4年間で576万円となる。募集人数は3名。募集期限は7月31日。
大学通信は2024年2月13日、全国の進学校の進路指導が評価する「就職に力を入れている大学ランキング2023」を発表した。3位に早稲田大、4位に法政大、5位に九州工業大がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
2024年3月10日は東京大学の合格発表日。駿台予備学校お茶の水校3号館(東大専門校舎)では、卒業を祝う会(合格者慰労会)が開催された。合格発表の興奮が冷めやらぬ中、東京大学応援部による応援パフォーマンスや、人気英語科講師による祝福と激励のこもった講演が開催されるなど、会場はお祝いムードに包まれた。
磨けば光る勉強の才能をもっているにもかかわらず、親御さんや先生の不理解によってその才能が封殺されてしまうことがある。石川県の進学塾・東大セミナーで30年の指導歴をもつベテラン講師 川本雄介氏が上梓した『ドラゴン桜で学ぶ 伸びる子供の育て方』より、「独り言が多い子供」が実は成績が上がりやすい特徴を紹介する。
学校法人ルーテル学院は2024年3月25日、2025年度(令和7年度)よりルーテル学院大学・大学院の学生募集を停止すると発表した。少子化などを背景に2022年度から定員割れが続いていた。学校法人は残り、日本ルーテル神学校の教育と研究は継続する。
英語塾J PREPは2024年2月27日、オンラインセミナー「2024年度東大二次試験英語問題分析速報」を開催した。経験豊富な講師陣が出題傾向の変化を踏まえながら、最新データ分析と多角的な視点から今年の東大英語を解説。
駿台予備学校の高校生クラスでは、駿台OB・OGの現役大学生が「クラスリーダー」としてサポート。受験に向けた学習相談を受けたり、大学生活のリアルなようすを伝えたりする役割を担っている。今回は、現役医学部生であるクラスリーダーの2人に、駿台のクラスリーダーの魅力と、受験生たちの悩みに対するアドバイスも一部紹介する。
2024年3月31日の締め切り最終確定数で、東京大学に834名、京都大学に史上最多の493名、東京工業大学も同じく史上最多となる219名が合格した東進ハイスクール。早稲田大学・慶應義塾大学の現役合格者数も史上最多の5,980名となっている。現役生の合格にこだわり、躍進を続ける東進ハイスクールのカリキュラムや方針について、運営元であるナガセの広報部長 市村秀二氏に聞いた。
学校法人西南女学院は2024年3月25日、短期大学部の2025年度以降の学生募集を停止すると発表した。2024年度入学生を含むすべての在学生に対する教育、進路支援などは、これまでと同様に全力を挙げて取組み、卒業後の手続き、西南女学院同窓会の活動についても、支障のない体制を整えていくとしている。
SAPIX YOZEMI GROUPによる東大合格を目指す受験生のための総合情報サイト「東大研究室」は2024年3月26日、2024東大入試状況「一般選抜 最終合格者最低点・平均点」を公開した。2024年度の一般選抜合格者の成績は、文科で低下、理科で上昇した。2025年度受験生向けアドバイスも掲載している。
純真学園は2024年3月19日、純真短期大学の2025年度(令和7年度)以降の学生募集を停止すると発表した。新入生を含むすべての在学生に対する教育や就職等の援助は現在の教育環境を継続し、全力をあげて取り組むという。