進研ゼミ高校講座、高校入試・大学入試攻略ガイド無料提供
進研ゼミは、リクエストに応じて中学3年生と高校1・2年生向けに、高校入試・大学入試攻略ガイドを会員以外でも無料提供するキャンペーンを実施する。中学3年生向けは1月31日（土）まで、高校1・2年生向けは3月31日（火）まで応募を受付ける。
TOKYO FMと進研ゼミ、受験生に贈るライブイベント開催3/24
ベネッセは、TOKYO FMと共同で実施する「受験生全力応援プロジェクト」のシンボルイベントとして、3月24日、受験を乗り越えた中高生、これから受験に立ち向かう中高生の卒業と進級をお祝いする「SCHOOL OF LOCK！×進研ゼミ presents Whistle Song」を開催する。
【高校受験】ベネッセ、10都道府県で公立高校入試説明会
ベネッセコーポレーションは1月、全国10都道府県で「公立高校入試説明会」を開催する。入試制度の分析や出題傾向などを進研ゼミ会員の中学1～2年生と保護者向けに解説する。
チャレンジタッチ、先着50万名に専用タブレット無料提供
ベネッセコーポレーションは、タブレットを使った通信講座「進研ゼミ小学講座 チャレンジタッチ」の開講1周年を記念して、新規申込者先着50万名に講座専用のタブレットを受講月数に関わらず無料で提供するキャンペーンを12月20日より実施する。
タブレットで見て聞いて、継続しやすい家庭学習法「チャレンジタッチ」
顧客満足度で評価する「イード・アワード2014 通信教育」で、「チャレンジタッチ」が小学生 タブレットの最優秀賞、「継続のしやすさ」「子どものお気に入り度」で小学生の部門賞を受賞した。
エリアベネッセ、関西1号店は12/13高槻市にオープン
ベネッセは、地域の学びの相談窓口「エリアベネッセ」の関西1号店「エリアベネッセ高槻」を12月13日にオープンする。また、1月から2月にかけて、東京都多摩市および神奈川県川崎市でも店舗オープンを控えているという。
ベネッセ、全国小学生「未来」をつくるコンクール…37名の入賞者決定
ベネッセは12月8日、通信講座「進研ゼミ小学講座」が2014年夏休み期間に実施した、「第11回夏のチャレンジ全国小学生『未来』をつくるコンクール」の審査結果を発表した。
ベネッセ、希望退職300名募集…間接部門の社員を半減
ベネッセホールディングスは12月2日、2015年3月までにグループ全体で300名程度の希望退職を募集し、700名の配置転換を実施すると発表した。併せて、グループ共通の間接部門の社員数を半減するという。
進研ゼミ受講者を全国の学習塾で支援、2015年度に750拠点目指す
ベネッセコーポレーションは11月14日、全国各地域の学習塾とパートナーシップを結び、「進研ゼミ」を受講中の小中学生を学習塾で支援する新サービスを開始すると発表した。
【話題】進研ゼミ退会者数は想定下回る、「簡単には変えられない」顧客
ベネッセホールディングスは10月31日、2015年3月期第2四半期決算説明会を行った。顧客情報漏えいの影響が注目されたが、上期決算は増収増益を確保。進研ゼミ退会者数が想定を下回った点が強調された。
ベネッセが上期決算発表、通期では赤字見込み…進研ゼミ退会者数は想定下回る
ベネッセホールディングスは10月31日、2015年3月期第2四半期決算説明会を行った。上期決算は、増収増益を確保したものの、通期予想では上場来初の赤字決算を見込んだ。
ベネッセ、進研ゼミを使った1対4の個別指導教室を12月より展開
ベネッセホールディングスは10月30日、子会社のベネッセコーポレーションと東京個別指導学院による新業態の事業化を発表。進研ゼミの教材を活用した1対4形式の個別フォロー型学習サービスを、2014年12月より展開する。
ベネッセの店舗事業「エリアベネッセ」が青山・西葛西に11/1オープン
ベネッセは11月1日より地域の学びの相談窓口「エリアベネッセ」の展開を開始する。セミナーやワークショップを実施するほか、進路・進学・学習カウンセリング、教材・サービスの無料体験などを通じて子どもの学習をサポートする。
情報漏えい対応として設立する「ベネッセこども基金」、役員・評議員が内定
ベネッセホールディングスは10月15日、設立準備中の財団法人ベネッセこども基金について、役員および評議員が内定したと発表した。理事長に東京大学名誉教授の小林登氏、副理事長にベネッセホールディングス代表取締役会長兼社長の原田泳幸氏が就任予定。
経産省、ベネッセに再発防止体制の明確化や対策の具体化を勧告
経済産業省は9月26日、ベネッセコーポレーションに対し個人情報保護法に基づく勧告を出した。顧客情報漏えいの再発防止に向け、委託先を含めた個人情報の保護に関する実施体制の明確化、情報セキュリティ対策の具体化を求めた。
ベネッセが情報漏えいに関する報告書を公表、約4,858万人に被害
ベネッセホールディングスは9月25日、ベネッセコーポレーションの個人情報漏えい事故調査委員会による調査報告書を公表した。同委員会がまとめた経緯、漏えいした個人情報件数、原因、再発防止策などがまとめられている。
