ヤフーは3月20日、「スマート値引き」サービス提供開始に伴い、消費者の最新ネット利用意向と節約志向を明らかにした「ネット利用と節約に関する意識調査」結果を公開した。
大阪府は3月18日、青少年のスマートフォンやSNSなどによるトラブルを回避するための指導教材「ネットトラブル回避プログラム」を作成し、府内の小中高校に配布すると発表。ネットトラブル回避を目的とするプログラムは、全国初の取組みだという。
高校生と高等専門学校生(3年生まで)が、プログラミング能力をはじめ、情報処理技術におけるアイディアや表現力などを競う「パソコン甲子園2015」の、参加者募集と作品募集が5月11日に開始される。
ベネッセホールディングスは3月16日、子会社であるベネッセコーポレーションが、オンライン教育プラットフォームを提供する米Udemy社と包括的業務提携契約を締結したと発表した。4月下旬から日本版Udemyのサービス提供開始を予定している。
2013年に文部科学省による「グローバル化に対応した英語教育改革実施計画」が発表されて以来、ますますの勢いをみせている英語教育業界。ベネッセは2015年4月に小学生向けの在宅英語教材「チャレンジイングリッシュ」を開講する。
MMD研究所は3月12日、「2015年タブレット端末に関する定点調査」の結果を発表した。タブレット端末の所有率は前年比8.1ポイント増の33%で、「iPadシリーズ」がシェアの半数近くを占めた。
文部科学省は3月11日、教育の情報化サイトに平成25年度の市区町村別「教育用コンピューター・電子黒板の設置状況」を掲載した。教育用コンピューター1台あたりの児童生徒数は鹿児島県が小中学校ともにもっとも少ないことが明らかになった。
アップルが新しいMacBookを発表した。ノートブック製品の新ラインとなるMacBookは、重さ920グラム、薄さ13.1mm。既存の11インチMacBook Airと比べ、24パーセントも薄くなっている。
子どもたちのインターネット利用について考える研究会は、「オンラインコミュニケーション利用実態調査」の結果を公表した。調査は、保護者と青少年を対象に実施され、青少年は利用頻度は高いが、悩みや不安も大きいという特徴が明らかになった。
学研パブリッシングと凸版印刷が無料学習サービス「学びゲット!」を共同で開発。2015年3月2日にサービスを開始した。対象は小学校2年生から4年生で、パソコンやタブレット、スマートフォンを使って楽しく学ぶことができる。
ジャストシステムは、2月25日、「モバイル&ソーシャルメディア月次定点調査~2014年度総集編」を発表した。スマートフォンの接触時間は、若年層で増加傾向。特に10代では、スマートフォンの接触時間が、PC、テレビを抜いたことが分かった。
マイクロソフトが24日発表した「セルフサインアップ」では、利用者は専用ポータルにアクセスし、自分の学校を探して学校のメールアドレスでログインすればすぐにOffice 365を使えるようになる新機能。
NTTナレッジ・スクウェアとNTTドコモが共同で推進する、日本オープンオンライン教育推進協議会公認の、大規模公開オンライン講座提供サイト「gacco(ガッコ)」は、初の高校生向け講座を開講する。講座開始日は6月2日の予定。
MMD研究所が「ビデオオンデマンド(VOD)サービスに関する調査」を実施。ビデオオンデマンドサービスの認知度は73.2%と高かったものの、利用経験者は28.9%にとどまり、73.4%の人が「無料でなければ利用したくない」と考えていることが明らかになった。
情報処理推進機構(IPA)は2月17日、「情報セキュリティの脅威に対する意識調査」報告書を発表した。調査結果より、10代のパソコン利用者が適切なパスワードを設定している割合は、4割以下にとどまることが明らかになった。
2月8日、東京電機大学において「SECCON CTF 2014決勝戦」の優勝チームが発表された。今回優勝したのは韓国から参加した「TOEFL Beginner」だ。SECCONは、国内でも定着しつつあるCTFによるハッキングコンテストのひとつだ。