地球と火星が最接近「スーパーマーズ」5/31…六本木ヒルズで観察会
地球と火星が5月31日に最接近する。六本木ヒルズ展望台では、2年2か月ぶりに起こる最接近の日に観察会を行う。望遠鏡を使って火星の表面のようすを観察し、天文の専門家が解説する。料金は無料だが、スカイデッキまでの入場料が必要。
H28年度都立高・中高一貫校の授業公開や学校説明会の日程一覧表を公開
東京都教育委員会は5月27日、都立高等学校の平成28年度授業公開・学校説明会等日程一覧を発表した。授業公開や学校見学会の日程のほか、文化祭の一般公開の有無などを記載。体験入学や入試問題解説会を行う学校もある。
帰国子女の英語力保持と伸長のための特別講演6/26
海外子女教育振興財団は6月26日、特別講演「帰国生のための英語力保持と伸長」を開催する。言語学博士の服部孝彦教授が、親子で取り組める英語のゲームなどを紹介する参加型のワークショップ形式。受講料は無料。事前に申込みが必要。
東北大、NASA研究者による小～高校生向け宇宙科学講演会7/10
東北大学知の創出センターは7月10日、NASAジョンソン宇宙センターの研究者を講師に迎える「小中高生のための宇宙科学講演会」を開催する。対象は、小学3年生～高校生と保護者。入場無料。予約不要。
中高生のクラブ活動、指導者に知ってほしい脱水リスクと対策
教えて！「かくれ脱水」委員会は、中高生のクラブ活動における脱水リスクとその対応を公開した。監修者は、兵庫医科大学小児科学教授医学博士の服部益治氏。
段ボールジオラマで防災授業、小中学生を対象に展開
自分が住む地域周辺の避難場所、地域特有の災害リスクなどを平常時から学んでおくことは、いざという時に迷わず行動でき、安全に避難できるというメリットがある。
【夏休み2016】帰国生のための学校説明会・相談会…東名阪7月
海外子女教育振興財団（JOES）は7月、2016年度帰国生のための学校説明会・相談会を開催する。小学校から大学までのおもな帰国生受入れ校の担当者が、各校の特色や選考方法などについて説明し、質問にも答える。日程は東京が26日、大阪が28日、名古屋が29日、参加費は無料。
東京近郊の小中学生、6割以上が食の安全に関心あり
農林中央金庫は5月26日、小中学生を対象とした第3回「子どもの食生活の意識と実態調査」の結果を公表。11年前と比較して食事を「残すことがある」の割合が減少したこと、6割以上が食の安全に関心があることなどがわかった。
【大学受験】今年も河合塾に京大がやってくる「特別講演会」6月
河合塾は、中学生・高校生・高卒生とその保護者を対象としたイベント「京大×河合塾『特別講演会』」を開催する。会場は、6月4日が河合塾京都校（京都市中京区）で、6月11日が河合塾大阪校（大阪市北区）。参加費は無料だが予約が必要。
【高校受験2017】東京都教委、中3生向け進学情報カレンダー公開
東京都教育委員会は5月26日、平成29年4月入学予定者のための「平成28年度進学情報カレンダー」を公開した。都立高校や私立高校の入学者選抜、説明会開催などの情報について、年間スケジュールにしてまとめている。
【高校受験2018】埼玉県公立高入学試験日程、学力検査3/1
埼玉県は5月26日、平成30年度公立高等学校入学者選抜について、学力検査を平成30年3月1日、実技検査・面接を3月2日、合格発表を3月9日に実施すると発表した。
小中高180校参加、JOBA海外・帰国子女のための進学相談会7/23
JOBAは7月23日、海外・帰国子女向けの進学相談会「JOBA学校フェア」をベルサール汐留で開催する。青山学院高等部や市川中学校・高等学校、早稲田中学校・高等学校など180校が参加。参加は無料。参加申込みはWebサイトで受け付けている。
祖父母からは多め？ 小中学生のおこづかい平均額を調査
小中学生の約6人に1人が祖父母から定期的なおこづかいをもらっていることが、バンダイが行った調査からわかった。1か月の平均額は、親からもらう場合は1,688円、祖父母からもらう場合は2,081円だった。
子のスマホ利用、保護者は不安を抱えながら十分な対策せず
トレンドマイクロは5月26日、スマートフォンを持つ子どもの保護者を対象に行った「保護者のITセキュリティ意識調査」の結果を発表した。子どもが利用するアプリ・サービスを制限している保護者は、全体の4割以下に留まった。
東大、梶田教授の高校生向けニュートリノ解説動画公開
2015年にノーベル物理学賞を受賞した東京大学の梶田隆章特別栄誉教授が、ニュートリノについて高校生向けにわかりやすく解説した動画が東京大学のホームページに公開された。難しいと感じられる素粒子の世界が、高校生にもわかるやさしい言葉で解説されている。
やりとり切れない…高校生3割が携帯・ネットに「高依存」
警視庁は5月25日、「子どもの携帯電話やインターネット利用について」をホームページに掲載した。平成27年に都内の小中高校生らを対象に行ったアンケート調査を分析したもので、中学生の26.5％、高校生の33.0％が「高依存群」に分類されていた。
