
上越特急「とき」リバイバル・リゾート気動車ラストラン…JR秋の臨時列車
JRグループは8月19日、秋の臨時列車の運行計画を発表した。注目の列車は次のとおり。

教育サービスの併用「成果あり」6割…塾と通信教育等
エンライクは2022年8月22日、子供が中学生または高校生のときに教育サービスを併用していたことがある保護者を対象とした調査結果を発表した。教育サービスを併用して成果が出た人の割合は約60%を占めた。

JAXA「美笹深宇宙探査用地上局」特別公開10/1
国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構(JAXA)は2022年10月1日、美笹深宇宙探査用地上局を特別公開するイベントをJAXA臼田宇宙空間観測所 美笹深宇宙探査用地上局で開催する。申込みは2022年9月1日午前8時~9月11日午後5時まで。入場無料。

【中学受験】家庭教師Camp、公立中高一貫校対策コース開講
学究社が運営するオンライン家庭教師サービス「家庭教師Camp」は、学校別全国公立中高一貫校対策コースの開講、Camp夏祭りの開催、インスタライブの配信についての案内を公開した。

文科大臣、夏休み明けの子供たちへメッセージ
文部科学省の永岡桂子大臣は2022年8月22日、メッセージ「~不安や悩みがあったら話してみよう~」を公表した。夏休みが終わって学校が始まることで悩みや困ったことを抱える子供たちやその保護者に向けて、メッセージを掲載。また、相談窓口を紹介している。

チロルチョコ値上げ…コーヒーヌガー等5商品
チロルチョコは2022年8月22日、価格改定について発表した。近年、食品原料・包装資材の価格高騰や物流コストの上昇が続いていることから、9月5日よりチロルチョコ5商品を3~5円値上げする。

30年周年記念「ディズニーストア特別展」限定グッズ販売も
ディズニーストアの日本でのサービス開始30周年を記念した「Disney store 30th Anniversary Pop-up Museum」と題した特別なイベントが、ディズニーフラッグシップ東京(新宿)を皮切りにスタートする。シネマカフェでは、その内覧会を取材した。

ニコニコ生放送、息苦しさや悩み募集…8/27専門家と考える
ドワンゴ ニコニコ事業本部/ライブ事業本部は2022年8月27日、「明日、学校へ行きたくない」いじめ、不登校、居場所がない~全国から寄せられた悩みを専門家と考える~を放送する。

【夏休み2022】サンリオ×伊勢丹新宿店コラボイベント
シナモロールやポムポムプリンなど、人気のサンリオキャラクターズが今年の夏も伊勢丹新宿店とコラボイベントを開催する。総勢40ブランド以上が集い「夏のサンリオ祭り」の世界観を楽しめる企画だ。

子供のオンラインゲーム調査…開始時期はいつが妥当?
レビューは2022年8月19日、「子供がオンラインゲームを始める場合何才からが妥当」についてのアンケート結果を公表した。1位は「中学生から」で、ネットの一般的知識をある程度理解した年齢からと考えている人が多かった。

ディズニー、ホテル宿泊者限定アーリーエントリーチケット9/30まで
東京ディズニーリゾートは17日(水)、公式サイトを更新。各ディズニーホテルに宿泊するゲストが購入・利用可能となる「アーリーエントリーチケット」の販売を2022年9月30日(金)入園分まで継続すると発表した。

夏期講習デビュー約6割が小学生…平均費用は小6で約5万円
夏期講習に初めて通った学年は小学5年生と中学1年生がもっとも多く、全体の62.2%が小学生の時に夏期講習デビューを果たしていることが、CyberOwl(サイバーアウル)が実施した調査で明らかになった。平均費用や参加して良かった点等も調査している。

神奈川県2021年度公立中卒業者の進路…高校等進学者99.1%
神奈川県は2022年8月9日、2021年度(令和3年度)公立中学校等卒業者の進路状況を公表した。2022年3月の公立中学校等卒業者のうち、高等学校等進学者数は6万6,497人で前年度と比べて1,848人増加。卒業者総数に対する割合は99.1%で、0.1ポイント低下した。

【自由研究2022】1日でできる!自由研究テーマ10選<中学生向け>
自由研究のテーマの中から、実験等に必要な制作時間が1時間以内のものをピックアップし紹介する。

小中学生対象「宇宙の日」作文絵画コンテスト…9/12締切
宇宙航空研究開発機構(JAXA)と日本宇宙少年団(YAC)は、9月12日の「宇宙の日」を記念し、「全国小・中学生作文絵画コンテスト」を開催する。応募締切は2022年9月12日(必着)。作文の部および絵画の部の手描き作品は、全国の応募科学館にて受け付ける。

家庭内感染では学級閉鎖せず…文科省、コロナ対応見直し
文部科学省は2022年8月19日、夏休み明けの学校授業の再開を前に、新型コロナウイルス感染が確認された場合のガイドラインを改定し、各都道府県の教育委員会等へ事務連絡を発出した。