大阪大学は3月3日、平成29(2017)年度から「世界適塾入試」と題したAO入試、推薦入試を全学部で導入すると発表した。募集定員は、入学定員の約1割とする。これに伴い、一般入試後期日程は平成29年度入試から募集停止となる。
立教大学は12月10日、2016年度一般入試より、英語資格・検定試験(4技能)を活用した一般入試「グローバル方式」を全学部で導入すると発表。GTEC CBT、TEAPといった英語資格・検定試験のスコアなどを出願資格として活用する。
「東海地区 海外留学フェア2014」が11月22日に名古屋大学で開催される。セミナーを通じて米国、英国など6か国の留学情報を知ることができるほか、個別相談、模擬面接、奨学金のなども行われる。
mikanは10月27日より、社名と同名のiOS向けの英単語学習アプリ「mikan」を正式リリースした。分からない単語のみをハイスピードで何度も学習することが可能で、繰り返すことで単語を暗記していくというアプリだ。
中央教育審議会高大接続特別部会は10月24日、現行の大学入試センター試験を廃止し、思考力・判断力・表現力を中心に評価する新テスト「大学入学希望者学力評価テスト(仮称)」を平成32年度より段階的に実施する答申(案)をまとめた。
住友商事とウィザスは10月7日、両者が出資するグローバルゲートインスティテュート(GGI)とウィザスの連結子会社のSRJを合併し、新たに「速読英語」というサービスの提供を開始すると発表した。
文部科学省の英語教育の在り方に関する有識者会議は9月29日、グローバル化に対応した英語教育改革の5つの提言を盛り込んだ報告(案)をまとめた。学校の英語授業におけるICT環境の整備などを求めている。
大阪府教育委員会は、「読む・聞く・書く・話す」の4技能をバランスよく学習するという考え方を、平成29年度の府立高校入学者選抜の学力検査問題の改革の中に取り入れ、具現化することを決定した。
グローバル・コミュニケーション&テスティング(GC&T)は、小中学生向け英語テスト「TOEFL Primary(トフルプライマリ)」の日本国内初の公開テストを11月9日、全国8会場で実施。9月30日まで、GC&Tサイトで申し込みを受け付けている。
文部科学省は9月3日、平成25年度「英語教育実施状況調査」の結果を発表した。英検準1級以上相当の英語力を有している教員は小学校が0.8%、中学校の英語担当教員が27.9%、高校の英語担当教員が52.7%であることが明らかになった。
日本生涯学習総合研究所(生涯総研)は9月1日、語学のコミュニケーション能力レベルを示す国際基準規格「CEFR」と関連性を持たせた、新しいスコア尺度「Common Scale for English(CSE)」を試験的に開発したと発表した。
中高の英語教師が難しいと感じているのは「英語で文法を教える」であることが8月27日、英会話教室を運営するイーオンの実態調査からわかった。学校現場で「読む」「聞く」「書く」「話す」という4技能に力点が置かれ始める中、重要度が増す項目への不安が多く指摘された。
お茶の水女子大学は、平成29年度入試から新型AO入試(新フンボルト入試)を導入する。模擬授業やグループ討論などの2次選考を3日間にわたって行うなど、学生の潜在能力を見極めるため、時間をかけて多面的な選考を目指していく。
中高生向け英語テスト「TOEFL Junior」の4技能版「TOEFL Junior Comprehensive」を7月19日に国内で初めて実施したところ、受験者の約9割が再受験意欲を示したと、同テストを運営するグローバル・コミュニケーション&テスティングが発表した。
日本国内で「TOEFL Junior」「TOEFL Primary」を運営しているグローバル・コミュニケーション&テスティング(GC&T)は、世界初となる教育関係者向けTOEFL Juniorワークショップを8月22日に東京、23日に大阪で開催する。
TOEFLテストを開発・運営する米ETSと、TOEFLテスト日本事務局である国際教育交換協議会(CIEE)は、英語教員向けのTOEFL iBT教授法ワークショップを9月から11月に国内5都市で開催する。