TOEFLのテストを作成しているEducational Testing Service(ETS)は、6週間のTOEFL準備コースを大規模オンライン講座(MOOC)で配信すると発表した。配信開始は6月13日。受講の申込みは4月13日より受け付けている。
京都大学は4月8日、平成29年度および平成30年度の特色入試の概要を公表した。一部の出願資格から国際科学オリンピック出場などを削除し、要件を緩和する。募集人員も拡大し、新たに平成29年度からは5学科、平成30年度からは3学科で特色入試を導入する。
旺文社教育情報センターは4月4日、2016年度大学入試における英語外部試験の利用状況について調査結果を発表した。推薦・AO入試での利用状況を調査したところ、各大学・試験における外部試験の採用率では「英検」が97.6%と圧倒的シェアを占めた。
早稲田大学文化構想学部・文学部は、2017年度入試より英語の外部検定試験を利用した「一般入試(英語4技能テスト利用型)」を導入する。有効となるのはTEAP、IELTS、英検、TOEFL iBTのいずれか、3月31日には基準スコアが公開された。
鹿児島大学は3月29日、平成28年度の一般入試、推薦入試において外部の英語試験を全学部で導入することを発表した。外部試験のスコア基準を満たせば、大学入試センター試験「外国語」の得点を満点(200点)とみなすことになる。全学部の導入は国立大学では初となる。
大阪府国際化戦略実行委員会は、海外留学を考える人を対象とした「海外留学セミナーin大阪」を4月24日に開催する。総領事館や大使館などの協力による国別留学セミナーや、個別相談会を実施。参加無料で各セミナー参加定員は200人、現在申込みを受け付けている。
くもん出版は、TOEFL iBTの中高生版で、「読む」「聞く」の2技能を測定するTOEFL Junior Standardテストに完全対応した公式問題集「TOEFL Junior STANDARテスト公式問題集」を刊行した。今回の刊行をもって、TOEFL iBTにつながる3つのテストすべての問題集が出そろった。
大阪府教育委員会は2月19 日、平成29(2017)年度の大阪府公立高校入学者選抜方針を公表した。学力検査「英語」において、外部テストであるTOEFL iBT、IELTS、実用英語技能検定(英検)を活用するとし、スコアなどに応じた最低保障点数を示している。
ベネッセが運営する、海外トップ大進学希望者向けの進学塾「RouteH(ルートエイチ)」は、ハーバード大生らと日本の高校生との交流会を3月13日と3月16日に開催する。参加者募集は3月12日まで。
EF留学総合研究所は12月23日、ツイッターのアンケート機能を利用して英語能力テストに関する意識調査を実施した。回答者の84%が有料の英語能力テストの受験料は「高い」と回答し、妥当であると回答したのはわずか14%だった。
早稲田大学は、2018年度入試から複数学部で「地域貢献型人材発掘入試(仮称)」を新規導入するなど、入試改革により、現在4割を占めているAO入試や推薦入試などによる入学者の比率を拡大していく。
明治大学は11月27日、2017年度より経営学部一般選抜入試の一部で実施する「英語4技能試験活用型」(仮称)の試験について、募集人員や活用方法などを発表した。募集人員は40名で、入試の英語試験免除や指定の英語資格・検定試験のスコア等に応じた加点などが行われる。
海外進学のための予備校を運営するアゴス・ジャパンは、来校者のスコアなどアゴス・ジャパン調べのデータを基にTOEICとTOEFL iBTスコアの換算表を作成、発表した。換算表によると、TOEIC700点はTOEFL iBT53点に相当するという。
青山学院大学は11月13日、国際政治経済学部B方式の2017年度一般入試より、試験教科から英語リスニングを廃止し、英語の外部検定試験を出願資格として利用する新たな入試制度を実施すると発表した。
全国大学生活協同組合連合会(大学生協)は、2015年9月の各大学生協で販売した本の売り上げベスト10を公開。資格や検定の問題集が目立ち、TOEICテスト関連本が4大学でランクインした。
TOEFLテスト日本事務局などを手がける国際教育交換協議会(CIEE)日本代表部は、TOEFLアライアンスと共催で、11月14日・15日の2日間、大阪で「英語教育改革フォーラム」を開催する。フォーラムの参加費は無料で、事前に申込みが必要。