【高校受験2016】埼玉県公立入試では時間の使い方がカギ…スクール21
埼玉県の入試は、例年3月上旬に入試が行われ、5教科の学力検査と調査書の結果で合否を選考する。2016年（平成28年）公立高校入試について、さらに12月1日に発表された2017年の入試改革について、スクール21入試情報センターの宮川由三所長に聞いた。
おたふくかぜに注意、全国で流行が拡大中…佐賀では注意報も
流行性耳下腺炎（おたふくかぜ）の流行が全国的に拡大しつつある。国立感染症研究所によると、第48週（11月23日～29日）の流行性耳下腺炎の報告数は全国で2,401人。定点医療機関あたりの患者報告数が3.96人ともっとも多い佐賀県では、すでに注意報が発令されている。
中学受験を考える保護者必聴「子どもの学力と体力を育てる冬休みの過ごし方」無料セミナー12/15PR
教育情報サイト「リセマム」は12月15日、三菱電機と共催で中学受験を考える保護者に向けた無料セミナー「子どもの学力と体力を育てる！冬休みの過ごし方講座」を開催する。
米国名門大学のネット講義を翻訳、広尾学園高2年生の挑戦をUCI教授が賞賛
広尾学園は12月7日、カリフォルニア大学アーバイン校（UCI）のラリー・クーパーマン教授を迎え、広尾学園医進・サイエンスコースの高校2年生に教授との交流の場を設けた。
【センター試験2016】受験票送付開始、12/14まで届かない場合は連絡を
大学入試センターは12月8日、平成28（2016）年度大学入試センター試験の受験票の送付を開始した。学校を経由して出願した高校生は在学校への送付、個人出願者は直接送付となる。大学入試センターでは、12月14日まで受験票が届かない場合は、連絡するよう呼びかけている。
【センター試験2016】当日は持ち物チェックシートで確認を…Kei-Netが受験ガイド
2016年度の大学入試センター試験の志願者数が決定し、1月の本番が近づいてきた。Kei-Netは、センター試験受験ガイドとして、試験当日の朝までに確認することや試験中に注意したいことなどをまとめた。持ち物チェックシートも掲載し、受験準備に活用できる。
就活開始「6月1日」に前倒し決定、経団連が指針を正式発表
日本経済団体連合会（経団連）は12月7日、2017年3月卒業予定の大学生らを対象とした「採用選考に関する指針」を発表した。就職活動開始時期を2か月間前倒しして、6月とすることなどを盛り込んでいる。
【センター試験2016】12/4発表の志願者男女内訳に誤り…訂正発表
大学入試センターは、12月4日に発表した平成28年度大学入試センター試験の志願者数（確定）について、出身地別・男女別の志願者数をまとめた資料のうち、全国および京都府の志願者数の男女内訳に誤りがあったとして訂正発表した。
教育熱は西高東低、私立中高志向が高いのは近畿…ソニー生命調べ
ソニー生命保険の実施した「47都道府県別 生活意識調査2015」によると、「教育」にお金をかけたいと思っている人は西日本に多く、さらに、子どもの進学先として私立の中学・高校を望む人は近畿に多いことが明らかになった。
【中学受験2016】日能研に聞く「私学の魅力と、学校選びのポイント」
いよいよ大詰めを迎えた2016年の中学入試。日能研に「中学受験は家族の受験である」というテーマで、公立にない魅力を備える私立中学の特徴から、私学を選ぶ際のポイントまでを聞いた。
【センター試験2016】現役増・既卒減で対照的、女子は4千人増…Kei-Net
Kei-Netは12月4日、大学入試センター試験（センター試験）の志願者数が発表されたことから志願者の詳細を分析。志願者数は前年並みだが、現役生は増加し過去最高を更新。一方で既卒生等は減少と対象的な動向となった。
【センター試験2016】志願者数確定、現役率過去最高の43.4％
大学入試センターは12月4日、平成28年度大学入試センター試験の志願者数（確定）を発表した。志願者数は56万3,765人で、対平成27年度比4,633人増となった。現役志願率は過去最高の43.4％。
【大学受験2016】河合塾が入試動向分析…東大推薦の影響ほか全体傾向
河合塾の大学入試情報サイト「Kei-Net」は12月4日、入試動向分析に「第3回全統マーク模試にみる2016年度入試の動向」を掲載した。学部系統の人気傾向は「文高理低」だという。また、受験生へのメッセージやアドバイスを紹介した「がんばれ受験生2016」を公開している。
女児「子」が人気回復、2015年生まれの名前調査一覧…明治安田生命
明治安田生命は12月3日、「生まれ年別の名前調査」の結果を発表した。2015年生まれの子どもの名前は、男の子は「大翔」、女の子は「葵」がトップとなった。男の子は「翔」の漢字を使った名前、女の子は花や草木など植物をイメージした名前が人気だった。
子どもの貧困対策、放置した場合の経済的損失は2.9兆円…日本財団
日本財団は12月3日、子どもの貧困の放置による経済的影響の推計を発表。経済的損失は約2.9兆円、財政的負担も約1.1兆円増となる可能性があるという。経済へも大きな影響をおよぼすことが明らかとなり、子どもの貧困対策を経済的対策として捉えることが重要だとした。
タブレット出荷台数は209万台、家庭向けが前年同期比45.2％増と好調
IDC Japanは12月2日、2015年第3四半期（7～9月）の国内タブレット市場実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比29.2％増の209万台。家庭向けが前年同期比45.2％増の160万台と、出荷台数増に大きく寄与した。ビジネス向けは前年同期比で初めてマイナス成長となった。
