ベネッセコーポレーション社長に原田泳幸氏、ベネッセHDと兼務
ベネッセホールディングスは9月19日、ベネッセコーポレーション代表取締役の異動について発表した。10月1日より、ベネッセHDの代表取締役会長兼社長の原田泳幸氏がベネッセコーポレーションの代表取締役社長を兼務することが決まった。
【大学と就職】理系は有利か、高偏差値は？ 大学選びと就職の意外な関係
受験生もその保護者も、大学選びで一番注目しているのは、おそらく偏差値ではないだろうか。受験生からすれば、「両親を安心させたい」「少しでも上の大学へ行きたい」と思うだろうし、保護者も「少しでも良い大学に進んで欲しい」と願うものだろう。
国連機関とEFのサマースクールで見た、国際社会で活躍する世界の若者たち
国連機関のUNAOCとグローバルに教育事業を展開するEFは、8月17日から22日までの6日間、世界の70か国より75名の若者を対象にしたサマースクールをニューヨーク州タリータウンにて実施した。
国際化教育に力を入れている大学、1位は今年も「国際教養大」
大学通信が運営する携帯サイト「教育進学総合研究所」は9月18日、国際化教育に力を入れている大学ランキング2014を発表した。1位は「国際教養大学」で、上位5大学は「グローバル5大学連携協定」を締結している大学が独占した。
広尾学園、ICT活用公開授業やパネルディスカッション10/14
広尾学園は10月14日、「広尾学園ICTカンファレンス」を開催する。1人1台所有体制でのICT機器を活用した公開授業に加え、教務開発統括部長金子暁教諭、医進・サイエンスコースマネージャー木村健太教諭らの実践報告などが行われる。
ShoPro、キッズ教育事業では早期英語教育に注力
小学館集英社プロダクションは9月17日、2014年度秋の教育事業説明会を日比谷図書文化館で開催した。「あそびから学びへ」をキーワードに「楽習」事業を展開する同社は、幼児からシニアまで幅広くサービス提供を続けていくという。
満足度No.1幼児教室、2年連続で七田チャイルドアカデミーとカワイ音楽教室が受賞
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は9月18日、幼児教室に通っている未就学児を持つ保護者を対象に幼児教室の満足度調査を実施、「イード・アワード2014 幼児教室」を発表した。
首都圏の私立中高一貫100校、7年間の大学合格実績を掲載…中学受験ネット
学研教育出版が運営する中学受験情報サイト「首都圏中学受験ネット」は9月18日、「大学合格実績7年間推移」を2014年版へ更新した。首都圏の私立中高一貫校100校について、過去7年間にわたる国公立20大、早慶上智、MARCHの合格実績をグラフにまとめて紹介している。
デング熱、解熱剤使用に注意…厚労省
厚生労働省は9月16日、医療機関向けに「デング熱診察ガイドライン（第1版）」を発表した。解熱剤を投与する際、アスピリン、イブプロフェンなどの非ステロイド性抗炎症薬は、症状を悪化させるため使用すべきではないと注意を促している。
公立中学・高校の「職場体験・インターンシップ」が過去最高の実施
国立教育政策研究所は9月17日、全国の国公立、私立の中学、高校を対象にした平成25年度職場体験・インターンシップの実施状況を取りまとめて公表した。公立中学では職場体験の実施が98.6％にのぼり、過去最高の実施率となった。
【小学校受験2015】首都圏の有名私立小学校11校の入試情報＜まとめ＞
私立小学校の願書配布が始まり、多くの学校で10月に出願、11月上旬に入学試験が行われる。首都圏有名私立小学校11校について、2015年度の入試情報と初年度納付金をまとめた。
小学生を無料招待、四谷大塚「全国統一小学生テスト」11/3
四谷大塚は11月3日、小学1年生～6年生を対象とした「全国統一小学生テスト」を、全国の約2,000会場で実施する。受験料は無料で、9月18日より申込受付を開始。父母会も同時開催する。
学力低下、7割以上の大学が問題視…ベネッセ調査
学生の学力低下を問題視する大学が7割以上に達することが、ベネッセ教育総合研究所が実施した「高大接続に関する調査」の結果からわかった。学生間の学力差を問題視する大学も7割近くに上り、いずれも国公立よりも私立に多い傾向がみられた。
赤レンガのiPhoneケース展、親子向けiPadワークショップも
9月13日から15日までの3日間、横浜赤レンガ倉庫でiPhoneケース展が開催された。同時に実施された親子向けiPadワークショップでは、大阪大学で実際に行われている語学授業をもとにした家庭でのiPad活用方法が紹介された。
保育所定員数が大幅に増加した自治体、1位「横浜市」
厚生労働省は9月12日、「待機児童解消加速化プラン」に基づく自治体の取組み状況を発表した。保育拡大量は、平成25年度が7万2,430人、平成26年5月30日時点が11万8,803人。平成26年4月1日時点での保育所定員は前年比4.7万人増の234万人となった。
デング熱「対応・対策手引き」の改訂版を地方自治体へ配布
厚生労働省は9月12日、「デング熱国内感染事例発生時の対応・対策の手引き（第1版）」を作成し、全国の地方公共団体の衛生主観部局あてに配布したことを発表した。手引きではデング熱の発生例や発生時の対応などが記載されている。
