子どもをネットの危険から守るサービス、イオンスマホ厳選アプリに登場
エースチャイルドの子どもをネット利用の危険から守るサービス「Filii（フィリー）」は、3月20日よりイオンリテールの格安スマホ向け「お子様向け超厳選アプリ10」のひとつとして提供が開始された。
東京都在住の14歳「すごうで」プログラマー登場
ラックは、2015年度「ITスーパーエンジニア・サポートプログラム“すごうで”」の支援対象者に、東京都在住の中学2年生、山内奏人氏（14歳）を決定した
保護者の6割、子どもにスマホを持たせる際「スマホ依存」に不安…東京都調査
子どもにスマホを持たせるにあたり6割以上が「依存してしまう」ことに不安を感じていることが、東京都が行った調査からわかった。また、保護者の課題として、スマホに関する「知識習得」や「親子のコミュニケーション」をあげていた。
保護者スマホで子どもの居場所を検索できる「イマドコサーチ」を使ってみたPR
子どもが狙われる、痛ましい事件が多発している。子どもを犯罪から守るためにはどういった対策を講じることができるのか、キッズケータイや居場所検索サービスを実際に使用し、使用した感想や課題を含めレビューする。
長時間の通信アプリ利用、成績低下のおそれ…東北大らが分析
通信アプリの使用時間の長さが、直接的に成績を下げる方向に作用している可能性があることが、学習意欲の科学的研究に関するプロジェクトの分析から明らかになった。使用時間の長さの影響力は、勉強時間や睡眠時間を介した影響力よりも強いという。
ITヒーローを発掘するオーディション、中高大生対象…DeNAとLife is Tech！
ディー・エヌ・エー（DeNA）とライフイズテック（Life is Tech！）は3月19日、次世代のITヒーローを発掘する「TECH LAUNCH AUDITION（テックローンチオーディション）」を開催すると発表した。対象は中学生～大学生。4月12日まで、エントリーを受け付けている。
大阪府、指導教材「ネットトラブル回避プログラム」作成
大阪府は3月18日、青少年のスマートフォンやSNSなどによるトラブルを回避するための指導教材「ネットトラブル回避プログラム」を作成し、府内の小中高校に配布すると発表。ネットトラブル回避を目的とするプログラムは、全国初の取組みだという。
子どもネット研、インターネットデビューのあり方を提案
子どもたちのインターネット利用について考える研究会（子どもネット研）は3月18日、第六期活動報告書を公開した。青少年インターネット利用問題の最新状況やフィルタリングの設定例、ネット機器の使わせ方などについて、134ページにわたってまとめている。
携帯電話使用率、小6女子は41％…学研小学生白書
学研教育総合研究所は3月17日、小学生白書Web版「小学生の日常生活に関する調査」の2014年9月に実施した結果の第3弾を公表した。自分専用の携帯電話を使用している割合は、男子よりも女子のほうが高く、学年が上がるにつれて高まっている。
イギリス発の知育コンテンツ「ナイトズーキーパー」が日本向けに配信開始
Night Zookeeperは、イギリスで生まれた知育コンテンツ「ナイトズーキーパー」を日本向けに配信を開始した。対象年齢は5歳から12歳で、デジタルお絵描きツールで動物を描き、物語を進めていく。一部課金もあるが基本無料、Webブラウザ向けとiOSアプリ対応。
ベネッセ、顧客情報23名分流出の可能性
ベネッセコーポレーションは3月17日、同社の業務委託先の元契約社員が顧客情報23名分を不正に取得し、外部に持ち出していた可能性があることが判明したと発表した。持ち出された全情報はすでに回収されており、二次被害の申し出はないという。
ベネッセが米Udemyと提携、4月サービス開始…EdTech領域の事業拡大へ
ベネッセホールディングスは3月16日、子会社であるベネッセコーポレーションが、オンライン教育プラットフォームを提供する米Udemy社と包括的業務提携契約を締結したと発表した。4月下旬から日本版Udemyのサービス提供開始を予定している。
NTT東、学習支援クラウドサービス「おまかせ教室」4/27提供開始
NTT東日本は、学習支援クラウドサービス「おまかせ教室」を4月27日より提供開始する。「おまかせ教室」はタブレットや電子黒板等を用いた授業で活用できる学習支援アプリケーションをクラウド型で提供するサービス。低コストで導入できる。
子どもの教育費、中高生がもっとも高く月平均16,079円
子どもの携帯・スマホの通信・通話料金を支払っている親は52.3％にのぼり、平均支出額は7,558円であることが、ソニー生命保険が3月13日に発表した「子どもの教育資金と学資保険に関する調査」より明らかになった。
動画投稿サイトや掲示板、ネット上の人権侵害が過去最高を更新…法務省
法務省は3月13日、平成26年における「人権侵犯事件」の状況を発表した。インターネット上の人権侵犯事件は前年比1.5倍の1,429件と急増し、過去最高件数を更新した。動画投稿サイトや掲示板による名誉毀損やプライバシー侵害事例などがあったという。
タブレットの所有率33％、シェアトップは「iPadシリーズ」
MMD研究所は3月12日、「2015年タブレット端末に関する定点調査」の結果を発表した。タブレット端末の所有率は前年比8.1ポイント増の33％で、「iPadシリーズ」がシェアの半数近くを占めた。
