現役教員の86.4％がタブレット端末の教育現場導入に前向きであることが、ITRが3月10日に発表した「タブレット端末の活用意欲に関する調査結果」より明らかになった。 同調査は、2013年に全国の小・中学校、高校に勤務する現役教師を対象に実施し、330件の有効回答を得た。調査結果を含め、教育機関におけるタブレット端末選定の留意点、ポイントを解説したホワイトペーパー「教育現場でのタブレット活用における製品選定の指針」を発行し、同社のホームページに公開している。 タブレット端末を教育現場に導入することについて、「賛成」37.9％と「どちらかと言えば賛成」48.5％を合わせた86.4％が前向きであると回答した。なお、回答者の中には「個人としてタブレット端末を所有している」割合が約40％含まれるが、所有していない教師についても賛成派が大多数を占めている。 タブレット端末の導入によるメリットを尋ねたところ、最多は「画像や動画、音声などのリッチコンテンツによって理解が深まる」68.5％、次いで「学びへの意欲が高まる」48.8％、「インターネットの情報を活用して、探究型の学習ができる」37.9％となった。 タブレット端末でもっとも重視する用途は、「インターネットを利用した調べ物」31.8％、「電子教科書のビューワ」30.6％の2つが上位2項目を占めた。 教師や管理者にとって、タブレット端末を導入・活用するうえでの課題は何か尋ねたところ、最多は「紛失・盗難防止などの端末管理」51.2％、次いで「教材コンテンツの作成・配布」41.2％、「教員・講師のデジタル環境への対応」39.1％となった。 このほか、ホワイトペーパーでは、タブレット端末選定の留意点として「搭載OSを含むプラットフォームの総合力を評価すること」「OSベンダーが提供するクラウドサービスの特性にも注意を払うこと」「コスト比較は、本体価格だけでなく、追加で必要となるセキュリティツール、管理ツール、導入・カスタマイズ費用などを含めて実施すること」「学習教材として利用することを想定すれば、最低でも3年間のサポート期間が保証されている端末を選定すること」の4点を挙げている。
