大学4年生（2015年卒者）の内定状況が前年度より「高まっている」ととらえる大学が6割に上ることが、ディスコが10月24日に発表した調査結果から明らかになった。内定先に「大手企業が増えた」という回答も前年度9.9ポイント増の23.2％となった。 8月28日～9月30日、全国の国公私立323大学を対象に実施した「大学の就職・キャリア支援活動に関する調査」。大学の就職・キャリア支援担当部署を対象にインターネットで調査し、分析した。 2015年卒者の内定状況については、前年度と比較して59.4％が「高まっている」と回答。前年調査の46.8％から12.6ポイント上昇した。「低下している」はわずか1.2％。6割の大学が内定状況の改善を実感しているという結果になった。 学生の内定先について、企業の規模の変化をたずねた結果では、23.2％が「大手企業が増えた」と回答した。特に国公立は前年度の5.1％から18.2％へと大幅な伸びとなった。私立も前年度の15.7％から24.8％へと上昇した。 企業からの求人についても、全体の72.8％が「増えている」と回答。特に私立は76.8％と高かった。「減っている」と回答した大学は1校もなかった。企業の来訪でも、全体の68.4％が「増えている」と回答し、前年度の49.1％から増加した。 一方、就職活動継続中の学生に対する支援では、「学校に届いている求人の紹介」が97.2％ともっとも多く、次いで「個別カウンセリング」96.9％と、いずれも高い割合を示した。「学内合同企業説明会」や「ガイダンス」の実施率は、私立で6割を超えた一方、国公立は5割に満たず、私立と国公立で実施状況に開きがみられた。
