日本小児保健協会は2月4日、子どもとICT（スマートフォン・タブレット端末など）の問題についての提言をホームページで公表した。子どもへの影響力が強い保護者を中心に、教育関係者、医療関係者などを対象とした、子どもとICTの問題について提言している。 ICTによって社会生活全般の利便性が向上し、教育にも有効活用されている。その反面、子どもたちがインターネット上のいじめや犯罪の加害者や被害者になったり、ネット依存に起因したさまざまな心身の健康障害が生じたりするなど深刻な問題も起こっているという。 この提言は、子どもへの影響力が強い保護者を中心とした、教育関係者、医療関係者、保育関係者、ICTの開発・普及に携わる事業者、この分野の研究者が対象。保護者に対して「責任を持って子どものスマホやタブレット端末を管理すること」、学校に対して「情報モラル教育の推進」、医療関係者や保育関係者に対して「不適切なICT利用に伴う健康障害発生の可能性を意識すること」など5つの提言を発表した。 なお、子どもを対象としたメディア接触の問題については、2004年に日本小児科医会の「子どもとメディア対策委員会」や、日本小児科学会の「子どもの生活環境改善委員会」、乳幼児とスマホの問題については、2013年に日本小児科医会からすでに提言がなされているという。
