IDC Japanは5月31日、国内タブレット市場における2017年第1四半期（1～3月）の出荷台数実績値を発表した。出荷台数は、前年同期比3.0％増の222万台。家庭市場向けタブレットが好調に推移し、2期ぶりのプラス成長に転じた。 2017年第1四半期のタブレット端末の出荷台数は、前年同期比3.0％増の222万台。このうち、家庭市場向けタブレットは前年同期比9.7％増の173万台、ビジネス市場向けタブレットは15.2％減の49万台。国内タブレット市場は、2016年第3四半期（7～9月）～第4四半期（10～12月）と2期連続でマイナス成長が続いていたが、家庭市場向けの出荷が好調に推移したことで2期ぶりのプラス成長となった。 家庭市場の成長を支えたのは通信事業者向けを中心とした通信回線付きモデルで、前年同期比28.2％増と大きく伸長した。しかし、実需の指針となるWi-Fiモデルは前年同期比16.2％減とマイナスとなったことから、IDCは需要は低いと分析している。 ビジネス市場向けの出荷では、学校案件や通信教育向けの出荷など教育市場向け出荷が大きく台数を伸ばし、前年同期比150.8％増とビジネス市場を底支えした。一方、一般企業ではポータブルPCとの競合や、外出先でも携帯電話やスマートフォンを使うためタブレットに対する需要は低く、結果ビジネス市場全体としてはマイナス成長に終わった。 2017年第1四半期の国内タブレット市場出荷台数の上位5社は、1位「アップル」37.3％、2位「ファーウェイ」23.6％、3位「LG」9.4％、4位「NEC Lenovoグループ」6.9％、5位「富士通」5.0％。通信事業者向け出荷がファーウェイに集中しつつあり、ソフトバンクモバイル向け出荷も始まったことから前年同期比で33.7％増とファーウェイが市場を牽引した。 IDC Japanでは今後の見通しについて、「タブレットは、用途がPCやスマートフォンと非常に近いことから、家庭市場やビジネス市場における需要は限定的なものとなりつつある。一方、通信事業者向け出荷が大きく市場を牽引し、市場を支えている。今後も、タブレットの明確な利用用途が見出せない状況が続くと予測され、一般の買い替え需要の低さが続き、通信事業者向け出荷によって市場が維持される可能性が高い」との見解を示している。
