遊園地・テーマパーク経営企業155社の2016年の収入高合計は、前年比1.9％増の約8,360億500万円にのぼることが、帝国データバンクが7月26日に発表した調査結果より明らかになった。地域別では、四国と近畿が2桁の伸び率だった。 調査は、6月末時点の企業概要データベース（147万社収録）および公開情報から、遊園地・テーマパーク経営企業のうち2014～2016年（1～12月期決算）の3期連続で収入高が判明した155社を抽出して分析した。遊園地・テーマパーク経営企業とは、原則として収入高のうち、遊園地・テーマパークおよび動物園・植物園・水族館経営による収入がもっとも大きい企業を指す。 遊園地・テーマパーク経営企業155社の2016年の収入高合計は約8,360億500万円で、前年比1.9％の微増。155社中90社は増収となり、増収企業の割合は前年比5.8ポイント増の58.1％だった。 前年からの伸び率を地域別にみると、「四国」が16.9％増ともっとも高く、「近畿」13.3％増、「中国」6.0％増、「中部」3.7％増など、10地域中8地域が増収。特に近畿では海遊館が開業25周年に伴う販促活動が奏功したことや、新たな施設の「NIFREL」が好調なこと、さらにはインバウンド需要の効果も加わり、44.0％増と大幅増収となった。一方、「九州」2.1％減、「東北」1.8％減と2地域は減収した。 遊園地・テーマパーク経営企業の売上高ランキングは、1位が東京ディズニーランド・シーを経営する「オリエンタルランド」、2位がユニバーサル・スタジオ・ジャパンを経営する「ユー・エス・ジェイ」。大手2社は、引き続き積極的な設備投資を進めるという。
