【インフルエンザ17-18】39都府県で報告数が減少

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インフルエンザ流行レベルマップ(2018年第6週)
  • インフルエンザ流行レベルマップ(2018年第6週)
  • インフルエンザ流行レベルマップ・定点あたり報告数推移
  • インフルエンザ定点あたり報告数・都道府県別(2018年第6週)
  • インフルエンザ様疾患発生報告における施設数の推移
 厚生労働省は、2018年2月5日から2月11日までのインフルエンザの発生状況を発表した。定点あたり報告数は45.38と前週よりも減少し、39都府県で前週の報告数よりも減少がみられた。

 インフルエンザの定点あたり報告数は、2018年第6週(2月5日~2月11日)に45.38となり、前週の54.33よりも減少した。2018年第2週~第6週の5週間における国内のインフルエンザウイルスの検出状況は、B型がもっとも多く、AH3型(A香港型)、AH1pdm09型が続いた。

 都道府県別にみると、高知県(67.67)がもっとも多く、山口県(62.82)、大分県(60.28)、宮崎県(57.17)、鹿児島県(56.66)、北海道(55.39)、福岡県(53.22)、岩手県(52.09)、埼玉県(51.37)、沖縄県(50.81)、千葉県(50.30)などが続いた。前週の報告数と比べて8道県で増加、39都府県で減少した。

 全国の医療機関をこの1週間に受診した患者数は推計約239万人で、前週の推計値(約282万人)よりも減少した。年齢別にみると、「5~9歳」約50万人、「10~14歳」約34万人、「0~4歳」約26万人、「40代」約26万人、「70歳以上」約20万人、「30代」約19万人、「50代」約19万人、「60代」約17万人、「15~19歳」約16万人、「20代」約14万人の順に多い。

 全国の保育所、幼稚園、小学校、中学校、高校の休業施設数は、休校が92施設、学年閉鎖が1,761施設、学級閉鎖が6,121施設で、いずれも前週より減少した。

 厚生労働省はWebサイト内に「インフルエンザ(総合ページ)」を開設し、問合せや相談窓口、啓発ツールなどを掲載中。「インフルエンザQ&A」ではインフルエンザの基本的な情報のほか、感染を防ぐための予防、治療に関する情報提供を行っている。感染予防のためには飛沫感染対策として「咳エチケット」を心がけることや、外出後の手洗い、適度な湿度の保持を勧めている。
《工藤めぐみ》

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