安全靴や作業着等を販売する通販サイト「ミドリ安全.com」は、子供と同居する母親を対象に「家庭での防災への取り組みや防災食（非常食）の備えについての実態調査」を実施。災害対策のための防災食（非常食）は、38.8％の家庭が「まったく備えていない」と回答したことが明らかになった。 調査は2022年2月10日～14日、全国の子供と同居している20歳から49歳までの母親800名を対象に、インターネットにて実施。過去に実施した調査結果との比較数値と合わせて公表した。ミドリ安全調べ。 最初に、災害対策のための防災食（非常食）を自宅に備えているかを尋ねたところ、「家族全員が3日以上対応できる量を備えている（14.9％）」「家族全員が1～2日対応できる量を備えている（29.2％）」「備えてはいるが、家族全員が1日以上対応することはできない（12.0％）」と、防災食（非常食）を少しでも備蓄している人が過半数に達していることがわかった。 一方で「以前備えていたが、現在は備えていない（11.9％）」「防災食（非常食）を備えたことはない（26.9％）」と、あわせて38.8％の家庭が自宅に防災食をまったく備えていない現状が明らかになった。 自然災害等による災害リスクを地図化した「ハザードマップ」等で、自身の居住エリアの災害リスクを把握しているか尋ねたところ、「すでに確認しておりリスクを知っている（41.4％）」と答えた人は、昨年2021年よりも3.5ポイント上昇した。 しかし、ハザードマップを確認したことがあると回答した人に、避難場所や避難ルートの現場を実際に確認したことがあるかを尋ねたところ、現場を確認したことがあると回答したのは全体の13.6％にとどまった。 また、避難が必要になった際に、避難用の持ち出しバッグ等を用意しているかを尋ねたところ、「十分に用意している（9.4％）」と「ある程度用意している（31.6％）」をあわせると41.0％が用意していると回答した。 しかし一方で「ほとんど用意していない（26.9％）」「まったく用意していない（32.1％）」と回答した人も多く、半数以上の家庭で防災バッグ等の持ち出し用の防災グッズが用意できていない状況も明らかになった。 さらに、停電や水害への対策ができているかを尋ねたところ、「十分にできている」と回答した人は停電で8.0％、水害で9.5％にとどまり、多くの人が対策できていないことがわかった。 災害はいつ発生するかわからない。日頃から避難場所や避難ルートを実際に確認したり、持ち出し用の防災グッズを準備したりと、対策をしていくことが大切である。
