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大学通信は2026年1月9日、「2025年学部系統別実就職率ランキング（福祉系）」を公開した。3位は福山平成大（広島）・福祉健康学部、4位は愛知淑徳大（愛知）・福祉貢献学部、5位は福井県立大（福井）・看護福祉学部がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
2026年の土日や国民の祝日などを含む3連休以上の休みは、計8回ある。春のゴールデンウィーク（GW）は最大12連休、秋のシルバーウィークは最大9連休も可能だ。休みの日を確認し、早めに旅行などの計画を立ててはいかがだろうか。
新年を迎え、1月の週末には各地の中学校でさまざまなイベントが開催される。今回は、首都圏の中高一貫校で2026年1月17日・18日に「学校見学」等が行われる学校をピックアップ。暁星、日本大学など10校を紹介する。学校説明会に加え、入試説明会を行う学校も多い。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2026年1月12日、Teacher’s［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～新春スペシャルの配信を公開した。「どうなる!? 学校での生成AI活用」と題して、4人のパーソナリティによる座談会形式で届ける。
大学通信は2026年1月7日、「2025年学部系統別実就職率ランキング（文・人文・外国語系学系）」を公開した。3位は金沢大（石川）・人文学類、4位はノートルダム清心女子大（岡山）・文学部、5位は金沢学院大（石川）・文学部がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
大学通信は2025年12月15日、学習塾が勧める中高一貫校ランキング2025「生徒や保護者の満足度が高い中高一貫校」を発表した。3位は駒込（東京・共学）、4位は市川（千葉・共学）、5位は桜丘（東京・共学）がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
大学通信は2025年12月12日、学習塾が勧める中高一貫校ランキング2025「理数教育に力を入れている中高一貫校」を発表した。3位は芝浦工業大附（東京・共学）、4位は宝仙学園（東京・共学）、5位は広尾学園（東京・共学）がランクイン。1位・2位は大学通信のWebサイトより確認できる。
文部科学省の科学技術・学術政策研究所（NISTEP）は2025年12月26日、「ナイスステップな研究者2025」として、科学技術イノベーションのさまざまな分野で活躍し、日本に元気を与える研究者を発表した。筑波大学生命環境系の准教授・釜江陽一氏など10名が選定された。
大学通信は2025年12月16日、学習塾が勧める中高一貫校ランキング2025「高大接続改革の取組みを積極的に進めている中高一貫校」を発表した。3位に中央大付（東京・共学）、4位に北里大付順天（東京・共学）、5位に佐野日本大中教（栃木・共学）と東洋大京北（東京・共学）がランクイン。1位と2位は大学通信のWebサイトで確認できる。
孫正義育英財団は25歳以下を対象に、共有施設の提供や支援金給付を行う孫正義育英財団第10期生を30人程度募集する。応募期間は2026年1月15日から3月3日まで。1月26日には志望者向けオンライン説明会を行う。事前登録は1月7日より受け付ける。
東京都は新年を迎えるにあたり、住民基本台帳人口をもとに、東京都の午（うま）年生まれの人口および20歳人口の推計（2026年1月1日時点）を公表した。うま年生まれは102万6,000人。20歳人口は過去最少タイで、ピーク時の3分の1になる見込み。
愛知県教育委員会は2025年12月19日、2025年度第2回「中学校等卒業見込者の進路希望状況調査」の結果を公表した。県内公立高校（全日制）への進学希望率は60.5％で、過去最低値を更新した。学校・学科別の進学希望試算倍率は、瑞陵（普通）3.77倍がもっとも高かった。
埼玉県は2025年12月24日、埼玉県内の私立高等学校（全日制）における2026年度の初年度納付金を発表した。入学金、授業料、施設費などをあわせた初年度納付金と、入学検定料を一覧表にまとめている。初年度納付金の県平均は87万7,098円。初年度納付金がもっとも高いのは慶應義塾志木で139万円。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2025年12月22日、Teacher’s［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～第250回の配信を公開した。茨城県教育庁教育改革課の内田卓先生をゲストに迎え、教師という仕事の魅力について迫る。
12月中旬の週末は、各地の中学校でイベントが開催される。今回は、首都圏の中高一貫校で2025年12月20日・21日に「学校見学」等が行われる学校をピックアップ。本郷、成城学園など10校を紹介する。学校説明会、入試対策会のほか、クリスマス会を行う学校もある。
帝国データバンクは2025年12月9日、「2025年冬季賞与の動向調査」を公表した。22.7％の企業で、従業員1人あたりの平均支給額が前年より増加する一方、変わらない、または賞与なしの企業も多く、賞与の伸びは限定的であることがわかった。業界別では、「農・林・水産」の企業で増加が目立った。
