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東京大学の学園祭「五月祭（ごがつさい）」が2026年5月16日と17日、本郷・弥生キャンパスで開かれる。東大ならではのアカデミックな企画等が多数用意される中、今回は学術×体験をテーマにした企画を紹介。どの企画も楽しみながら学べるよう工夫が凝らされており、子供から大人まで幅広く楽しめるという。
ウェザーニュースは2026年5月4日、気象台が「沖縄地方が梅雨入りしたとみられる」と発表したことを報じた。平年（5月10日ごろ）より6日、前年（5月5日ごろ）より1日早く、階級としては「早い」梅雨入りとなる。奄美地方は沖縄より1日早く梅雨入りしており、沖縄のほうが奄美より後になるのは2019年以来、7年ぶり。
2026年、ゴールデンウィーク（GW）以降の3日以上の連休は、お盆やシルバーウィークを含めて計5回ある。休暇の取り方次第では、夏と秋にそれぞれ最大9連休の大型連休を実現することも可能だ。
東京大学の学園祭「五月祭（ごがつさい）」が2026年5月16日と17日、本郷・弥生キャンパスで開かれる。東大ならではのアカデミックな企画などが多数用意される中、今回はスポーツをテーマにした企画を紹介。東大生の努力や伝統、奮闘が五月祭の舞台に溢れ出すという。
国立天文台は2026年4月28日、Webサイトの広報ブログに「2026年5月の星空情報」を掲載した。5月は、2日と31日の2回満月を迎える。31日の満月は年内でもっとも地球から遠い位置となり、12月に起こる満月と比べて、見かけの大きさが1割ほど小さくなるという。
早稲田大学アカデミックソリューションは2026年7月24日～26日、親子で壱岐島（長崎県壱岐市）に滞在し、アクティビティ等を体験する「壱岐島 親子向けプログラム」を開催する。旅行料金は保護者1名・子供1名のペア31万9,000円など。
東京大学メタバース工学部は2026年7月、おもに中・高・高専生を対象としたジュニア講座「デザイン×工学」を開講する。全4回の開催で、第1回から第3回はオンライン、第4回は対面にて東京大学本郷キャンパスの見学会を行う。参加無料。申込締切6月21日。
東京都教育委員会は2026年8月8日・9日の2日間、東京国際フォーラム（東京都千代田区）にて、都立高校の魅力や特色を発信するイベント「都立高校EXPO」を開催する。対象は中学生およびその保護者等。Webサイトより要事前申込。申込開始は6月12日。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2026年5月4日、「Teacher’s［Shift］～新しい学びと先生の働き方改革～」第266回を公開した。森村学園初等部の榎本昇先生をゲストに迎え、若手の先生へ向けてベテラン教員からのアドバイスを届ける。
神奈川東部私立中高フェスタの会は、英理女子学院高等学校（横浜市）にて「2026神奈川私学ふれあいフェスタ」を2026年6月7日に開催する。県内20の私立中・高等学校が集まり、各学校相談コーナーを設置するほか、生徒によるパフォーマンスが行われる。入場は無料で、事前申込が必要。
立命館大学は2026年5月17日、大阪いばらきキャンパスにて、地域と大学をつなぐ交流イベント「いばらき×立命館DAY 2026」を開催する。最新の研究内容を体験できる企画や、子供向けイベントなど、多彩なプログラムを用意している。入場無料。
重田教育財団は2026年5月1日、海外の大学・大学院への入学が決定している日本人等を対象に、海外留学奨学金の募集を開始した。2年間、年額2万2,000ドルの返還義務のない奨学金を給付する。採用人数は5名。応募締切6月30日。社会人・社会人学生や、すでにほかの奨学金の利用者も応募可能。
名古屋学院大学と金城学院は2026年4月29日、2028年4月に金城学院大学の設置者を名古屋学院大学へ変更することを目指し、協議を進めていくことを発表した。教育・研究資源の効率的活用と相互補完により、教育研究の質向上などを目指していく。
駿台予備学校は2026年4月、2026年度の私立大入試状況分析を掲載した。掲載されている主要私立22大学について、18大学で志願者数が増加しており、減少は4大学のみ。受験者の併願校数の増加などから、全体的に増加傾向がみられたという。
東京ディズニーリゾートは、オリエンタルランド本社にて、キャストとの交流や体験をとおして「夢」について考えるプログラム「ディズニー・ドリーマーズ・エクスペリエンス」の参加者を募集している。6月・7月開催分（6月27日・7月25日実施）の応募締切はいずれも5月10日。参加無料。
駿台予備学校は2026年4月、2026年度の私立大入試状況分析を掲載した。志願状況の全体概況などをまとめている。全私立大の志願者数は前年度と比較して約9%増の360万人前後になる見込み。一般選抜では一般方式、共通テスト利用方式のいずれも前年度と比較して増加している。
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