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インターネットにつながるこれらデジタル機器は、子どもたちの想像力や思考力を刺激する一方、有害情報や課金・詐欺などの懸念もあり、いつから子どもに与えるべきかの判断に悩む保護者も少なくない。
Z会を通じて総合教育サービスを展開する増進会出版社は1月18日、オンライン教育サービスを提供するCoursera Inc.と業務提携契約を締結したと発表した。2017年春より両社の共同ブランドのWebサイトにてサービス提供する。
文部科学省は、「情報活用能力調査（高等学校）」の結果を公表。生徒の情報を読み取る能力は高いが、統計情報を数的に処理することに課題がみられた。また、インターネット上のルール意識が高い生徒ほど得点が高かった。
内閣府は1月17日、保護者向け普及啓発リーフレット「ネットの危険からお子様を守るために、保護者ができること」平成29年1月版を公開した。子どもがインターネットによるトラブルに遭わないよう、保護者ができる3つのポイントを紹介している。
タニタは、2018年5月より「健康給食＠川崎プロデュースby TANITA」として、神奈川県川崎市立中学校の全52校のメニューを監修する。タニタが給食の定番メニューを監修して提供するのは、全国で初めて。
大学入試センターは1月18日、平成29年度（2017年度）大学入試センター試験の平均点等一覧（中間集計）を発表した。1月21日・22日に一部会場で実施される追試験・再試験実施に関する情報も公開されている。
河合塾は1月18日、Kei-Netでバンザイシステム・ボーダーライン一覧を公開した。東京大学、京都大学、早稲田大学、北海道大学、東北大学、大阪大学、一橋大学などの合格ボーラーラインを確認できる。
アイデム人と仕事研究所が、大学のキャリアセンターを対象に行った「キャリア支援・就職支援に関する大学調査2016」によると、学生の就職活動に対する取組み・意識について課題と感じていることが明らかになった。昨今の売り手市場の影響もあるとみられる。
AO・推薦入試専門塾「KOSSUN教育ラボ」の代表を務める小杉樹彦氏は、このたびエール出版社より、2020年の大学入試制度改革を見据えたAO入試・推薦入試の受験生と保護者のための指南書「AO入試の赤本＜2020年教育改革で変わる大学入試＞」を出版した。
神奈川県内の公立中高一貫校5校の志願者数集計結果が、1月16・17日に公表された。各校の競争率は、サイフロ附属中8.56倍、南附中6.41倍、川崎附中4.36倍、県立相模原7.70倍、県立平塚5.09倍となっている。
慶應義塾大学は1月17日、2017年度一般入学試験の入学志願者数状況を公表した。出願は1月6日からインターネットと郵送で受け付けており、毎日更新される。17日に発表された受付数は文学部で707人、経済学部（A方式）で803人となった。出願締切は1月20日。
上野動物園は1月16日、ジャイアントパンダに今後、発情の兆候が見られた場合、速やかに交配に向けた環境を整えられるよう、事前の準備を開始したと発表した。現在、オスのリーリーには発情に係る行動が見られるという。
データネット2017は1月18日、各大学の合格可能性判定基準を公開した。東京大学理科三類の合格可能性80％の得点は855点、得点率は95.0％。また、46万人によるセンター試験自己採点の最終集計より、得点調整実施の可能性は低いと予想される。
休みのたびに「どこか連れて行って！」と子供たちにせがまれるパパやママにおすすめの、家族で楽しめるお出かけスポットをご紹介。大人の好奇心も満足する、スポット5選をお届け！
2016年12月26日、東京・築地の朝日新聞本社にて、朝日新聞社とグローバルリーダー塾「英語で考えるリーダー塾igsZ（Institution for a Global Society × Z会）」による「未来のSEKAIを考えるWinter2016」が共同開催された。
NTTドコモは1月20日より、25歳以下を対象とした「ドコモの学割」を実施する。適用条件を満たすと、1年間毎月の基本使用料が最大1,500円割引され、シェアパック子回線の場合、スマートフォンを月額1,500円から利用可能となる。
