New Education Expo 2015のセミナーにおいて、5人の登壇者による子どもたちへの情報モラル教育の事例紹介と今後のあり方が示された。ネット利用は禁止・規制するよりも、トラブルを未然に防ぐ教育が重要だという。
マイクロソフトは1日、「Windows 10」発売日が7月29日に決定したことを発表した。あわせて無料アップグレードの予約を開始。Windowsの通知領域に、予約のためのアイコンが表示されるようになった。
ネットラーニングが提供・運営するJMOOC公認プラットフォーム「OpenLearning, Japan」では6月1日より、金沢工業大学の竺覚暁（ちくかくぎょう）教授による「世界を変えた書物―原著で辿る科学知の潮流」の受講受付を開始した。
学校インターネット教育推進協会（JAPIAS）は、「全国中学高校Webコンテスト」を今年も開催。参加チームを募集している。申込期間は7月15日まで。自分たちの興味のあるテーマで制作したWeb作品を競い合う。
ディー・オー・エス（DOS）は、東京ビックサイトで開催された「教育ITソリューションEXPO」のセキュリティゾーンに、IT資産管理・セキュリティ管理・ログ管理ツール「System Supprtbest1」（SS1）を出展した。
東京ビックサイトで開催された「教育ITソリューションEXPO」で、安川情報システムと広島県教科用図書販売（広教）は情報モラル教材、アデッシュのスクールガーディアン事業部は炎上を未然に防ぐサービス「スクールガーディアン」をそれぞれ展示した。
情報通信政策フォーラム（ICPF）は、スマートフォンやタブレットを活用した学習サービス「勉強サプリ」の責任者であるリクルートマーケティングパートナーズの中野慧氏によるセミナーを、6月17日に東洋大学白山キャンパスで開催する。
5月25日（月）に、慶應義塾大学 三田キャンパスで開催されたデジタル教科書教材協議会（以下、DiTT）シンポジウム「未来の教科書をみんなで考えよう！」で、パネルディスカッションが行われた。
5月25日（月）に、慶應義塾大学 三田キャンパスにて、デジタル教科書教材協議会（以下、DiTT）シンポジウム「未来の教科書をみんなで考えよう！」が開催され、教科書会社、IT企業などから約170名が参加した。
内閣府は「青少年が安全に安心してインターネットを利用できるようにするための施策に関する基本的な計画（第3次）」（素案）について、国民からの意見を5月26日より6月24日まで募集する。
ICT総研は5月25日、タブレット端末市場に関する調査結果をまとめ、発表した。2014年度の国内出荷台数は、前年度より約200万台増の916万台。OS別では、Android端末が44％を占めた。
MM総研は5月21日、2014年度の国内タブレット端末出荷概況について調査結果を発表した。出荷台数は、前年度比24.2％増の929万台。メーカー別の出荷台数・シェアでは、Appleが5年連続の1位を獲得した。
茨城県古河市とNTTドコモは5月20日、古河市立小中学校32校に9月から通信モジュール搭載モデル（LTE対応）学習用タブレットを導入し、共同研究を行うと発表した。学校の授業のほか、校外学習や自宅学習にも活用しながら、学力向上を目指していく。
クラスティングは、韓国ソウル市を本社とし、2010年に設立したまだ若い会社。創業社長のDave Cho氏は元教師で、生徒や保護者とのコミュニケーションに悩んだことから、「クラスティング（Classting）」の着想を得たという。
内閣府は5月12日、青少年インターネット環境の整備等に関する検討会報告書をホームページに掲載した。青少年を取り巻くインターネット利用環境の現状と課題、安全・安心に利用できるようにするための施策などについて83ページにわたってまとめている。
楽天は、高校生対象の電子商取引授業「楽天IT学校」を全国47都道府県で、5月13日から順次授業を開始することを発表した。今年度は、開講以来最大規模となる57の高校で実施。実践的な授業を通じてインターネットの可能性を体験できる。
