北海道教育委員会は、児童生徒の学力向上を目的に「チャレンジテスト」と題した問題を作成し、Webで公開している。集計結果を分析・活用できる「北海道学力向上Webシステム」とも連動しながら、補充学習や家庭学習などに役立てている。
バンダイとYahoo！JAPANは、動画の投稿・閲覧を通じて子どもたちの「習いたい」「覚えたい」「競いたい」に応える無料の参加型学びサイト「WONDER！SCHOOL」（ワンダースクール）を2月9日から提供開始した。
ベネッセは、2月17日よりプリペイドカード式オンライン教育講座「BenePa」を開始すると発表。500円より提供されるプリペイドカードをコンビニで購入し、専用Webサイトにログインすることで学習が開始できる同社の新サービスだ。
学校現場が今後導入したい端末・ネットワーク製品では、「iPad」と「Windowsタブレット」の人気が高いことが1月29日、TechTargetジャパンが実施した「教育機関のIT製品導入に関する読者調査」の結果から明らかになった。
インターネット生放送を活用したコミュニケーション型動画学習サービス「Schoo（スクー）WEB-campus」が、1月23日より、Webサービスの開発・公開までに必要なカリキュラムを提供する「プログラミング学部」を新たに開設した。生放送授業はすべて無料で受講できる。
日経BPは、ICT活用による教育手法の進化の最前線を紹介するイベント「ラーニングテクノロジー 2015」を、2015年7月15日（水）～17日（金）に東京国際フォーラムで開催する。
朝日大学マーケティング研究所は、電子書籍に関するデータを公表した。電子書籍や電子新聞を読むことで紙媒体を読む回数が減った人は3割ほどおり、紙媒体に影響を与えているが、紙媒体は疲れにくく読みやすいと使い分けているユーザーも多いようだ。
オンライン英会話は「マンツーマン」が主流で、「1日1,000円未満」のレッスン料が65％を占めることが1月19日、eラーニング戦略研究所の調査結果から明らかになった。利用理由は「レッスン料の安さ」と「自宅受講できる」が6割に上った。
ITコミュニケーションデザイン事業を展開するシカタは、練習ノートや目標設定など、コーチと生徒の1対1のコミュニケーションを活性化させる、クラブ活動に特化したウェブサービス「Clubnote」の提供を開始した。
チエルとロシアのITセキュリティ・ソリューションベンダー Doctor Web社は、教育市場向けウイルス対策ソフト「Dr.WEB（ドクターウェブ）」販売パートナープログラムを1月15日より開始する。
タマイ インベストメント エデュケーションズと学研エデュケーショナルは1月6日、学研×玉井式の新ブランド「ガッタマ」事業第1弾として、ICTを活用した新しい幼児英語プログラムを開発したと発表。学研の幼児教室「ほっぺんくらぶ」で、4月より授業をスタートする。
ソニーとソニーコンピュータサイエンス研究所（ソニーCSL）は12月18日、ネットワークを活用して国内外に新たな教育サービス事業を展開する新会社「ソニー・グローバルエデュケーション」を2015年4月1日に設立すると発表した。
視聴行動分析を提供するニールセンは、2014年の日本におけるパソコンとスマートフォンの2スクリーンでのインターネットサービス利用者ランキングを発表した。パソコンからの利用者の1位は「Yahoo!」、スマートフォンからの利用者の1位は「Google」だった。
国立教育政策研究所は、12月15日から「教育情報共有ポータルサイト（CONTET）」の運用を開始する。教職員などが教材や指導資料などの情報を共有し、授業や学校運営に役立てる。現在、3,000のコンテンツが登録され、今後も充実させていく。
子ども向けe-ラーニングサービス「そらっこ」は、12月15日から25日の期間限定で、クリスマス特集ページを無料公開する。子どもの向けの工作コンテンツや日本語・英語で楽しめるクリスマスソングなどを提供している。
リクルートマーケティングパートナーズが運営するオンライン予備校「受験サプリ」は、義務教育初の民間校長として知られる藤原和博氏とコラボし、高校生の生きる力を育む授業「よのなか科」を開始した。
