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VERSION2は9月下旬、関西大学初等部監修によるパソコン、タブレット用のデジタル教材「デジタル思考ツール」の販売を開始する。学校ライセンス版は29,800円（税別）。
10月1日、アクティブラーニングの普及や推進を行う学会「日本アクティブ・ラーニング学会」が発足する。学校教育にかかわる教員や研究者、企業が研究と実践を通して広くその成果を共有し、アクティブラーニングの普及や普及活動を通し教育の質向上を図る。
大阪市の塾代助成事業で10月から、オンライン学習塾やオンライン家庭教師などネット型も対象となることが決まり、参画事業者にアオイゼミが採用された。助成額を活用することで、実質無料でオンライン学習塾の利用が可能となる。
リソー教育グループのスクールTOMASは9月16日、学校向けオンライン英会話事業を開始すると発表した。フィリピンのセブ島ITパークに11月、関連子会社を設置する予定だ。
リクルート次世代教育研究院と東京大学松尾研究室、IGPIビジネスアナリティクス＆インテリジェンス（BAI）は、共同研究「アダプティブ・ラーニング実現に向けた人工知能解析」で学習者の「解けない問題」を最大30％予測することに成功したと発表した。
日本IBMと企業教育研究会は9月14日、「IoT（Internet of Things、モノのインターネット）」を題材とした中高生向け授業プログラムを開発し、公立学校向けに提供すると発表した。授業プログラムを通して、社会の変化を前提とした情報キャリア教育を支援していく。
ソニー・グローバルエデュケーションは9月14日、独自のカリキュラムに基づいたデジタル教材「STEM101 Thinkシリーズ」を開発したことを発表した。第一弾の算数学習サービスを、国内の学校や学習塾など法人向けに順次提供開始予定。
NOWALLは、岩手県八幡平市と提携をし、10月29日～11月20日の週末にSwiftのプログラミングキャンプ「スパルタキャンプ」を開催する。プログラミングを学びたいという「強い思い」を持っている人が対象。参加費は無料。
Appleは9月14日、App StoreでiPad向けの新しいプログラミング学習アプリケーション「Swift Playgrounds」の提供を開始した。プログラム言語「Swift（スウィフト）」を用いて、直感的な操作で誰でも楽しくプログラムの記述方法を学べる。
オンライン英会話サービス事業を運営するレアジョブと、Z会が運営する学習スペース「Z会Liberales（リベラレス）」は、中高生対象の英語プレゼンテーション特別講座を開講する。通学集合研修4回とSkype個別指導8回の講座で、受講料は6万4,800円（税込）。
チエルは9月12日、大学・短大・高校向けの英語ニュース教材配信サービス「ABLish（エイブリッシュ）」の新バージョンを発売した。スマートフォンに対応し、スキマ時間を有効活用できる。年間利用料ライセンス体系をとっており、登録ユーザー数で価格が変わる。
コンピュータどうしの対戦競技は国内でもいくつか事例がある。昨年から始まった「スモウルビー甲子園」という高校生を対象としたプログラムコンテストがそのひとつだ。茨城県立土浦工業高等学校の定塚司さんと中野正基さんに、その魅力を聞いた。
中高生向けのプログラミング教育事業を手がけるライフイズテックは、伊藤忠テクノロジーベンチャーズ、ジャフコ、電通デジタル・ホールディングスなどを引受先に、総額約7億円の資金調達を実施した。
「Coursera（コーセラ）」は今夏、企業向けに「Coursera for Business」の提供を開始した。世界的に一流とされる140以上の大学と提携し、1,400種類以上におよぶ学習コースを扱ってきた知見から、企業の人材育成サポートに乗り出す。
サンワサプライは、12.9インチまでのタブレットを一括収納できる保管庫「CAI-CAB25WN」「CAI-CAB26WN」「CAI-CAB29WN」「CAI-CAB30WN」の4種類を発売した。「CAI-CAB25WN」「CAI-CAB26WN」では最大で88台のタブレットを収納できる。
久万高原町教育委員会とエヌ・ティ・ティ・アイティ（NTTアイティ）、NTTドコモは、ドコモのLTEタブレットを少人数複式学級に配置し、授業や持ち帰り学習などにおける効果的な活用方法などのモデル化に向けた実証実験を実施する。
