ベネッセ教育総合研究所は5月7日、タブレットを用いて公立小学校で実施した実証研究の分析結果を公表した。タブレットを有効な勉強道具と認識する児童が多く、学習成果が保存できることを9割以上が肯定的にとらえていた。
京都大学霊長類研究所は、デジタル絵本によって独自の教育効果の可能性があることを発見した。幼児にデジタル絵本の読み聞かせを経験させると、紙媒体の絵本より読めるひらがなの数が増えることがわかり、研究成果は欧州科学雑誌に掲載されることになった。
ASUSTeK Computerは23日、Androidタブレットとして最大級の大画面18.4インチディスプレイを搭載した「ASUS Portable AiO P1801-T」を発表した。発売は4月25日、価格はオープンで、予想実売価格は54,800円。
日本エイサーは23日、イーブックイニシアティブジャパンとコラボした「マンガロイド」シリーズの最新モデル「Iconia A1-830」を発表した。発売は5月2日、価格はオープンで予想実売価格は23,000円(税抜)前後。
レノボ・ジャパンは22日、11.6インチディスプレイ搭載のWindows 8.1タブレット「Miix 2 11」を発表した。発売は5月下旬、価格はオープンで予想実売価格は114,000円(税抜)。
日本HPは16日、10.1インチで1,920×1,200ピクセルの高精細ディスプレイを搭載するWindows 8.1タブレット「HP Omni10」を発売した。直販価格は44,800円。
総務省は4月15日、学校現場におけるICT環境の構築・運用・利活用の手引書「教育分野におけるICT利活用推進のための情報通信技術面に関するガイドライン2014」を公表した。「中学校・特別支援学校版」として、実証研究校の成果を踏まえたポイントや留意点をまとめている。
ソフトウェア開発会社のSkyは4月8日、ICT活用を支援するソフトウェア2種を開発したと発表。普通教室のタブレット対応授業支援ソフトウェア「SKYMENU Class 2014」とコンピュータ教室のICT活用教育支援ソフトウェア「SKYMENU Pro 2014」の2種が6月に発売される。
ACCESSと東京書籍は4月8日、「ICTを活用した教育サービス」と「オンラインプラットフォーム」の開発・事業化に向けて協業することに合意したと発表した。ACCESSの技術力と東京書籍の知見を持ち寄り、海外展開も視野に新たな教育サービスの開発や事業化を目指していく。
大学生のスマホ保有者の84％がノートPCも所持しており、目的に応じて賢く使い分けていることが、「大学生のスマートフォンに関する実態調査」の結果から明らかになった。音楽鑑賞やカメラ、ゲームについては、専門機器の利用の方が多かった。
リクルートマーケティングパートナーズは、資格取得のためのオンライン動画学習サービス「資格サプリ」を開始した。「資格サプリ」は、有名講師の講義動画を見ながら、いつでもどこでも資格取得のための勉強ができるサービスだ。
インターネットリテラシーは、子どもの年齢が上がるにつれて高まる一方、保護者の場合は年代が増すごとに低下する傾向にあることが、安心ネットづくり促進協議会のILAS検討作業部会による調査結果からわかった。
サムスン電子ジャパンは7月より、Android用アプリの開発者を養成する人材育成プログラム「Tech Instituteアプリ開発者養成講座」を開講する。対象者は16歳以上で、受講料は16歳～20歳は無料、21歳以上は7万円。受講者の募集は、5月9日（金）まで。
若者によるスマートフォンの長時間利用などが問題視される中、愛知県刈谷市では、小中学生に午後9時以降、スマートフォンや携帯電話を使わせないよう、保護者に対する働きかけを始めた。強制力はないものの、全市を挙げた新しい取組みとして注目されそうだ。
来月には新学期を迎える。入学や進学のお祝いなどで辞書を購入する人が多いのもこの時期。価格.comの電子辞書・人気売れ筋ランキングによると、1位はカシオの高校生モデル、2位はシャープの高校生モデルがランクインした。
