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iTeachers TVは2022年6月29日、同志社中学校の反田任先生による教育ICT実践プレゼンテーション「学びを『#STEAM化』してみよう」を公開した。STEAM教育の視点を授業デザインに取り込んだ実践事例をもとに「学びのSTEAM化」について紹介する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2022年6月27日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第80回の配信を公開した。茨城県立協和特別支援学校の藤田武士先生をゲストに迎え、学校のICT改革や特別支援教育のICT活用に迫る。
総務省が進める「異能vation(イノウベイション)」プログラムの業務実施機関を務める角川アスキー総合研究所は2022年6月20日、「異能vation」プログラムの2022年度公募を開始した。2つの部門で、ICT分野における技術課題への挑戦を広く募集する。
iTeachers TVは2022年6月15日、教育ICT実践プレゼンテーション特別編を公開した。4月にオンライン開催した「iTeachersカンファレンス2022」のプレゼンテーションを3回にわたって紹介する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2022年6月13日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第78回の配信を公開した。近畿大学附属広島高等学校・中学校 福山校の鳥生浩紀先生をゲストに迎え、数学の授業実践等に迫る。
教育情報サイト「リセマム」は、電子辞書の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2022「電子辞書」を発表した。
「外付けモニターは理系の勉強のマストアイテム」と語る教育系YouTuberヨビノリたくみ氏の視点から、BenQのアイケアモニターGWシリーズ最新製品「GW2485TC & GW2785TC」と、モニター掛け式ライトScreenBar Plusを日々の学習に生かすアイデアについて聞いた。
コロナ禍における小学校のICT教育について、教員の9割が「進んだ」と回答したのに対し、保護者の4割は「進んでいない」と感じていることが、パーソルP&Tのアンケート調査から明らかになった。ICT教育の普及について、教員と保護者の間に認識の違いがあることがみて取れる。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2022年5月30日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第76回の配信を公開した。大阪市立豊仁小学校の松下隼司先生をゲストに迎え、対面とオンラインによるハイブリッド授業の実践等に迫る。
埼玉県教育委員会は2022年5月26日、埼玉県学力・学習状況調査についてCBT予備調査を6月に県内小中学校8校で実施すると発表した。2024年度に紙媒体からタブレット等端末を活用したCBT調査へ全面移行することを目指し、2022年度も予備調査として一部の学校で実施する。
iTeachers TVは2022年5月25日、千葉県立市川工業高等学校の片岡伸一先生による教育ICT実践プレゼンテーション「市川工業高校はあきらめない!!!!!~未来を選んだICT活用~」を公開した。GIGAスクールを先行する市川工業高校電気科のICT活用の取組みを紹介する。
すららネットは、「すらら」「すららドリル」「ピタドリ」の算数・数学のドリル学習において、端末への手書き式に対応する「途中式判定機能」を2022年5月23日から実装する。メモ機能と、途中式の正誤および誤りの内容を自動的にフィードバックする判定機能をもつ。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2022年5月16日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第74回の配信を公開した。近畿大学附属小学校の外山宏行先生をゲストに迎え、ICT活用の第一歩や教員の働き方に迫る。
iTeachers TVは2022年5月11日、近畿大学附属小学校の福嵜将樹先生と宮崎慶子先生による教育ICT実践プレゼンテーション「ICTで『つながる+広がる』学び」を公開した。ICTを活用して全国各地や海外の小学校と交流を深めた実践例を紹介する。
先生の働き方改革を応援するラジオ風YouTube番組「TDXラジオ」は2022年5月2日、Teacher’s [Shift]~新しい学びと先生の働き方改革~第72回の配信を公開した。HILLOCK初等部の蓑手章吾先生をゲストに迎え、自由進度学習の実践や教育観に迫る。
iTeachers TVは2022年4月27日、東京都立三鷹中等教育学校の能城茂雄先生による教育ICT実践プレゼンテーション「公立学校における一人1台端末を平成28年度から6年間運用してみて」を公開した。GIGAスクール構想に先駆けた6年間の1人1台端末の取組みや成果等を紹介する。