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3710Labは、日本財団の助成のもと運営するWebミュージアム「海をつなぐミュージアム MOON」において、常設展「図書館とであう海の本」を2026年7月20日の「海の日」に公開する。日本図書館協会との共催により、全国90館以上の図書館から寄せられた選書をもとに約600冊の海に関する本を紹介する。
サントリー美術館は2026年8月2日、子供から大人まで、ジャンルを超えて楽しめるアートのお祭り「サン美まるごとアートフェス」を開催する。工作や短編映画の上映など、多彩なプログラムが用意されている。予約不要（館内ツアーのみ要予約）、無料で参加できる（高校生以上は別途要入館料）。
ローラス インターナショナル スクール オブ サイエンスは、2026年7月6日から8月21日までの7週間、小学生（6～11歳）を対象とした「STEAM Summer School 2026」を芝キャンパスで開催する。週ごとにテーマが完結する構成で、1週間から最大7週間まで週単位で参加できる。
子供向けプログラミング教育事業を展開するCA Tech Kidsとテレビ朝日は、小学生を対象にしたプログラミングコンテスト「Tech Kids Grand Prix 2026」を開催する。2026年7月1日から9月30日にかけて応募を受け付け、2027年2月に予定される決勝プレゼンテーションにて、日本No.1小学生プログラマーを決定する。
2026年度「こども霞が関見学デー」が2026年7月29日と30日に開催される。デジタル庁では「人にやさしいデジタル社会」をテーマに、小学生を対象とした体験型のワークショップを実施する。参加費無料。申込期限は7月6日。抽選制。
J:COMは2026年7月4日より、第108回全国高校野球選手権の地方大会15大会・300試合以上を各地域の「J:COMチャンネル」で順次生中継する。対象大会は千葉、埼玉、東・西東京、神奈川、京都、大阪、兵庫、福岡などの計15大会。迫力ある映像と臨場感あふれる実況・解説付きで、試合終了まで放送する。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は2026年6月12日、「H3ロケット6号機（30形態試験機）」を打ち上げるにあたり、YouTubeライブとニコニコ生放送でライブ中継する。また、東京や神奈川、鹿児島などでパブリックビューイングを実施する。
子供向け動画制作スクールを運営するFULMAは2026年6月1日、全国の小中学生を対象とした動画コンテスト「全国小中学生動画コンテスト FULMA Creator Awards 2026」の作品募集を開始した。募集は8月31日午後1時まで。最優秀賞には賞金10万円が贈られる。
日本労働組合総連合会（連合）は2026年4月、15歳～29歳の男女1,000名を対象に「就職差別に関する調査2026」をインターネットで実施した。採用選考で戸籍謄（抄）本の提出を求められた割合が39.1％にのぼるなど不適切な慣行が依然として多く、SNSアカウント調査も21.8％に急増した実態が明らかになった。
イードは2026年5月20日、LINE STOREおよびLINEアプリ内ショップにて、人気キャラクター「モンチッチ」初となるLINEアニメーション絵文字「うごく！モンチッチ絵文字」の配信を開始した。価格は、100コイン（250円、税込）。
動画慣れなどにより学習語彙が不足すると、問題を解く以前に問題文が理解できず、また教科書の内容理解にも支障が出る傾向がある。オンライン読書教育サービス「ヨンデミー」は、ショート動画漬けの現代っ子に、語彙不足の深刻化を指摘。この記事では、子供たちの情報環境の変化と、それが学習に与えている影響について紹介する。
イードの教育情報サイト「リセマム（ReseMom）」は、より多くの読者に教育関連ニュースや進学情報を届けることを目的に、新たに「ReseMom 公式LINE」を開設した。
千葉県は2026年5月11日、2025年度青少年ネット被害防止対策事業（ネットパトロール）の実施結果を公表した。問題のある書き込み人数は969人と前年度から減少した一方、特に問題がある書き込みは件数・人数ともに前年度から増加している。
博報堂教育財団こども研究所は2026年4月16日、小学4年生～中学3年生を対象とした時系列調査「こども定点2025」の結果を発表した。
子供向けプログラミング教育事業を展開するCA Tech Kidsは、プログラミング体験ワークショップ「Tech Kids CAMP Summer 2026」を2026年7月中旬から8月上旬にかけて東京都渋谷区で開催する。対象は小学1年生から中学3年生で、2日間・3日間・4日間の3つのプランを用意している。
ニフティは2026年4月23日、同社が運営する子供向けサイト「ニフティキッズ」が実施した「SNS」に関する調査結果を公開した。調査によると、小中学生の約8割が16歳未満へのSNS制限は必要だと考えており、SNSの最大の問題として「ネットを通じた事件や犯罪」をあげていることがわかった。
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