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コクヨが音声メッセージ機能付きGPS端末「はろここトーク」を発売。子供の自主性と安心を両立し、シンプルな操作で位置情報を正確に提供。SNSやゲーム機能がなく、親子間の安心なコミュニケーションを促進する。
進級・進学するタイミングで、子供にスマホを与えるご家庭も多いだろう。自分自身のスマホを手に入れた思春期のわが子が、ネット社会に潜む危険への適切な対応を理解し、スマホを自律的に利活用できる環境を親としてどのように整えていくか。親がわが子と一緒にできるルールづくりについて考えたい。
現代の子育て家庭にとって、スマホ・タブレットは育児の情報収集から、習いごとのスケジュール管理など欠かせないツールのひとつ。その一方、わが家は小さいころからスマホを見せすぎ？ みんなどんなルールをつくっているの？ など、悩みも数多く聞かれる。安心・安全に過ごせる子供とスマホ・タブレットとの向き合い方を考えたい。
東京都教育委員会は2025年3月24日、2024年度「児童・生徒のインターネット利用状況調査」の報告書を公開した。生成AIについて、高校生の約3割が使用したことがあると回答。学校の部活動や習い事以外で熱中しているものとしては、「ゲーム」や「動画視聴」の割合が高い結果となった。
ベネッセコーポレーションは2025年3月から、「子どもと青少年のデジタル ウェルビーイングに関するイニシアチブ」に参画することを決定した。デジタル技術の利点を生かしつつ、子供たちが安全で健康的にデジタルコンテンツを利用できる環境を整えることを目指している。
イード・アワード2025「プログラミング教室」で最優秀賞を獲得したロボットプログラミング教室「プログラボ」は、ものづくりを通したSTEAM教育を実践しており、2022年～2024年に続き4年連続で最優秀賞を受賞している。ロボットプログラミング教育を通じて、学ぶ喜びを体感し、意欲的に学ぶ姿勢、問題解決力を養うことで、子供たちの「夢を実現するチカラ」を育む。4年連続で受賞を重ねるプログラボの安定した人気の秘密に迫る。
2025年1月、キッズウィークエンドは小学生をもつ保護者600名以上を対象に、学校外の教育や学びの機会に対する意識調査を実施した。その結果、71.7%の家庭がオンライン教育を活用していることが判明した。また、多くの保護者が職業体験イベントや工場見学など、実社会とつながる学びの機会を求めていることが明らかになった。
イードが運営する教育情報サイト「リセマム」は、プログラミング教育の顧客満足度調査を実施し、イード・アワード2025「プログラミング教育」を下記のとおり発表した。
ドリームエリアは2025年2月14日から17日の期間、AIの進化が子供たちの勉強や職業に与える影響について調査を行い、結果を発表した。学校業務支援システム「マチコミ」を利用する未就学児から大学生までの子供がいる保護者で、AIの必要性を感じている保護者が8割以上にのぼることが明らかになった。
2024年11月、モバイル社会研究所が実施した調査によると、中学生の生成AI利用率が13.3％に達し、親の利用率9.0％を上回ったことが明らかになった。調査は全国の小学生および中学生とその親を対象に行われ、回答数は1,300件。性別・学年・地域・都市規模の人口分布に比例してサンプリングされた。
独創的なアイデアと卓越した技術をもつ17歳以下のクリエータ向け支援プログラム「未踏ジュニア」の募集が始まった。2025年度の応募締切は2025年3月30日。採択されたクリエータには最大50万円の開発資金や機材などを提供。参加は無料で、採択後のプログラムに関する費用は未踏ジュニアが負担する。
2025年2月16日、おおさかATCグリーンエコプラザにて、第6回Minecraftカップ全国大会まちづくり部門が開催された。最優秀賞は、弘前高校メディアクリエイト同好会の「環世界～歴史と共に歩む街～」が受賞した。
eスポーツを活用したメタバース教育スタートアップ企業ゲシピは2025年3月5日、小学生の保護者を対象に無料オンラインセミナー「子供の英語上達は体験が全て！」を開催する。当日はデータや実績をもとに、英語の必要性や子供に最適な英語学習方法について解説する。先着100名、事前申込制。
2024年11月、全国の小学生および中学生とその親を対象に行われた調査において、小学生高学年のスマートフォン所有率が昨年比で10ポイント増加し、初めて半数を超えたことが明らかになった。調査はモバイル社会研究所が実施し、1,300人の回答を得た。
パソコン専門店ドスパラは、2025年3月に全国の店舗で「自作パソコン組立イベント」を開催する。現在、参加者を募集している。イベントは2025年3月8日、9日、22日、23日の各日12時から開始される。
LINEヤフーは、情報空間の健全性を確保するための取組みを紹介する特設サイトを公開した。誹謗中傷の防止など4つのトピックスに分けて、同社の取組みを紹介している。
