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ローラス インターナショナル スクール オブ サイエンスは、2026年7月6日から8月21日までの7週間、小学生（6～11歳）を対象とした「STEAM Summer School 2026」を芝キャンパスで開催する。週ごとにテーマが完結する構成で、1週間から最大7週間まで週単位で参加できる。
子供向けプログラミング教育事業を展開するCA Tech Kidsとテレビ朝日は、小学生を対象にしたプログラミングコンテスト「Tech Kids Grand Prix 2026」を開催する。2026年7月1日から9月30日にかけて応募を受け付け、2027年2月に予定される決勝プレゼンテーションにて、日本No.1小学生プログラマーを決定する。
2026年度「こども霞が関見学デー」が2026年7月29日と30日に開催される。デジタル庁では「人にやさしいデジタル社会」をテーマに、小学生を対象とした体験型のワークショップを実施する。参加費無料。申込期限は7月6日。抽選制。
宇宙航空研究開発機構（JAXA）は2026年6月12日、「H3ロケット6号機（30形態試験機）」を打ち上げるにあたり、YouTubeライブとニコニコ生放送でライブ中継する。また、東京や神奈川、鹿児島などでパブリックビューイングを実施する。
子供向け動画制作スクールを運営するFULMAは2026年6月1日、全国の小中学生を対象とした動画コンテスト「全国小中学生動画コンテスト FULMA Creator Awards 2026」の作品募集を開始した。募集は8月31日午後1時まで。最優秀賞には賞金10万円が贈られる。
イードは2026年5月20日、LINE STOREおよびLINEアプリ内ショップにて、人気キャラクター「モンチッチ」初となるLINEアニメーション絵文字「うごく！モンチッチ絵文字」の配信を開始した。価格は、100コイン（250円、税込）。
動画慣れなどにより学習語彙が不足すると、問題を解く以前に問題文が理解できず、また教科書の内容理解にも支障が出る傾向がある。オンライン読書教育サービス「ヨンデミー」は、ショート動画漬けの現代っ子に、語彙不足の深刻化を指摘。この記事では、子供たちの情報環境の変化と、それが学習に与えている影響について紹介する。
イードの教育情報サイト「リセマム（ReseMom）」は、より多くの読者に教育関連ニュースや進学情報を届けることを目的に、新たに「ReseMom 公式LINE」を開設した。
博報堂教育財団こども研究所は2026年4月16日、小学4年生～中学3年生を対象とした時系列調査「こども定点2025」の結果を発表した。
子供向けプログラミング教育事業を展開するCA Tech Kidsは、プログラミング体験ワークショップ「Tech Kids CAMP Summer 2026」を2026年7月中旬から8月上旬にかけて東京都渋谷区で開催する。対象は小学1年生から中学3年生で、2日間・3日間・4日間の3つのプランを用意している。
ニフティは2026年4月23日、同社が運営する子供向けサイト「ニフティキッズ」が実施した「SNS」に関する調査結果を公開した。調査によると、小中学生の約8割が16歳未満へのSNS制限は必要だと考えており、SNSの最大の問題として「ネットを通じた事件や犯罪」をあげていることがわかった。
東京都は2026年4月23日、2025年度「家庭における青少年のスマートフォン等の利用等に関する調査」の結果を公表した。小学校低学年（1～3年生）のスマホ所有率が初めて3割を超えたほか、小学校低学年の4人に1人がSNSなどで知らない人とやりとりしたことがあった。
花まるグループ（こうゆう）が運営する花まる教育研究所は026年4月15日、保護者を対象に実施した「子供と生成AIの関わりに関する意識調査」の結果を公表した。子供の生成AI利用に保護者の54.3%が前向きである一方、約半数が使わせ方に悩み、家庭内で話し合えていない割合は9割弱にのぼることが明らかになった。
デジタルものづくり協議会は、教育版マインクラフト（Minecraft Education）を使った作品コンテスト「第8回マイクラカップ」を開催する。2026年度は「みんなが輝く！ β世代の未来のまち ～人口・年齢のバランスが変わる社会をどう生きる？～」をテーマに、高校生以下の子供たちが人口問題やまちづくりについて考える。作品の応募締切は9月7日午後5時。
セタプロは2026年4月より、東京都世田谷区の小中学生を対象に、学校や学年を横断したプログラミング部活動「セタプロ部」を本格始動する。場所・指導者・教材のすべてを完全無料で提供し、家庭の経済状況に関わらず、プログラミングに興味のある子供なら誰でも参加できる。
J:COMとジェイコム少額短期保険が実施した「子供の最新スマホ事情2026」によると、約6割が中学1年生までに子供へスマホを持たせており、物価高の影響で維持費や買い替え費用への負担感が高まっていることが明らかになった。
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