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リアブロードが運営する海外留学エージェント「スマ留」は、2025年夏休みに参加可能な小学生向け短期留学プログラムの販売を開始した。渡航先は4か国4都市で、留学前から留学後まで同行スタッフや現地スタッフがサポートするため、初めての留学でも安心して参加できる内容となっている。
厚生労働省は2025年3月7日、2025年第9週（2月24日～3月2日）のインフルエンザ発生状況を発表した。全国の定点あたり報告数は1.89人。前週の2.21人からさらに減り、7週連続の減少となった。
2025年3月5日、国民生活センターは「未成年者の消費者トラブルについての現況調査」の結果を公表した。各地の消費生活センターを対象に行われ、未成年者の消費者トラブルの傾向や課題などを明らかにした。未成年者の消費者トラブルは増加傾向にあり、特にインターネットゲームに関する相談が増えていることがわかった。
グリーンモンスターは2025年3月5日、闇バイトの勧誘やSNS型ロマンス詐欺を体験して学ぶ「投資詐欺体験チャット」を、Webサイト上で公開した。新生活を迎える大学生や新社会人などの若年層から、投資詐欺に対して注意が必要なシニア層まで、幅広く活用できる内容となっている。
第97回選抜高等学校野球大会の組合せ抽選会が2025年3月7日、大阪市内で行われ、出場する32校の初戦16試合の組合せが決定した。大会は阪神甲子園球場で3月18日に開幕し、13日間にわたって熱戦を繰り広げる。
金沢工業大学は2025年4月4日、環境土木工学科・建築学科・心理科学科の教員による「能登半島地震現地踏査報告会」を扇が丘キャンパス12号館4階イノベーションホールで開催する。会場参加およびオンライン視聴が可能で、技術者や研究者、自治体職員、市民、高校生、高校教員、教育関係者を対象としている。
アデコは2024年12月、日本全国の小中学生1,800人を対象に「将来就きたい職業」に関する調査を実施した。調査の結果、小学生男子の1位は「野球選手」、女子の1位は小学生と中学生共に「パティシエ（お菓子職人）」であることがわかった。
大学生を対象とした「がんばれ！日本の大学生 応援給付金」の募集が開始された。キーエンス財団が、日々努力する大学生を支援する目的で2020年に始めたもので、2025年度は3,500名を対象に一時金30万円を給付する。応募者の経済状況は問わず、4年制の学部・学科に所属する学生が対象となる。応募締切は4月16日午前10時。
2025年1月、キッズウィークエンドは小学生をもつ保護者600名以上を対象に、学校外の教育や学びの機会に対する意識調査を実施した。その結果、71.7%の家庭がオンライン教育を活用していることが判明した。また、多くの保護者が職業体験イベントや工場見学など、実社会とつながる学びの機会を求めていることが明らかになった。
ヤーマン奨学財団は、2025年度の奨学生募集を開始した。東京都内の大学に在籍する理系女子学生を対象に、奨学金を給付することで、女性技術者の育成と活躍を支援することを目的としている。2024年度には87名の応募があり、予想を上回る関心が寄せられた。
スタディプラスのStudyplusトレンド研究所は、2025年3月4日、「大学受験・進路に関するアンケート」の結果を発表した。調査では、大学パンフレットを10冊以上請求した人が35.5%にのぼり、そのうちの6割が特典を目的としていることが明らかになった。
2025年1月25日から30日にかけて、こども家庭庁は「こどもの自殺に関する意識調査」をインターネットで初めて実施した。2024年に小中高生の自殺者数が過去最多の527人（暫定値）と喫緊の課題となる中で、調査結果は、子供の自殺対策の推進に資する広報啓発活動の一環として、社会に広く周知することを目的としている。
mederiは2025年3月3日、国際女性デーにあわせて、保健教材「からだ はじめてBOOK」（小学生用）と「からだ まるわかりBOOK」（中高生用）を無料で提供開始した。これらの教材は産婦人科医が監修し、子供たちが自分の体を正しく認識し、成長期の疑問や不安を解消するための基礎知識を提供することを目的としている。
日本学生支援機構（JASSO）は2025年2月27日、岩手県大船渡市の大規模火災による災害で被害を受けた学生等への支援策について発表した。災害救助法適用地域の学生を対象に、給付奨学金の家計急変採用や貸与奨学金の緊急採用・応急採用を実施するほか、奨学金返還者に対する減額返還や返還期限猶予の申請を受け付ける。
2025年5月31日と6月1日、さいたまスーパーアリーナ（埼玉県さいたま市）で「さいたまスポーツフェスティバル2025」が開催される。同イベントは、スポーツの楽しさを伝える体験型イベントとして2015年から計5回開催され、2019年には2日間で2万4,500人を動員。今回は6年ぶりの開催となる。
2024年10月から11月にかけて、全国大学生活協同組合連合会が全国の国公立および私立大学の学部学生を対象に実施した「第60回学生生活実態調査」の結果が発表された。調査は学生の生活、特に経済的側面と大学生の意識や行動を把握し、大学生協の事業や活動の改善に役立てることを目的としている。
