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毎日新聞出版は2025年3月7日、第97回選抜高校野球大会公式ガイドブック（サンデー毎日増刊）を発売した。3月18日に阪神甲子園球場で開幕する大会の注目選手やチームの紹介、選考理由、大会展望、戦力分析、大会全記録など、観戦に役立つ情報をまとめている。
ウェザーニューズは2025年3月11日、防災・減災への意識の実態や変化を調査した「減災調査2025」の結果を発表した。2024年8月に初めて発表された「南海トラフ地震臨時情報」について、全国平均で約6割の認知があり、特に東海から西日本太平洋側では7割以上の地域が多い結果となった。
パンチ工業が参画するダイモンの月面探査計画「Project YAOKI 1（PY-1）」において、月面探査車「YAOKI」が搭載された月着陸船が日本時間2025年3月7日未明に月面軟着陸に成功した。数時間後には月面写真データの受信にも成功し、日本の民間企業が単独で開発し月面で稼働した初めての月面探査車となった。
プラスワン教育は、神奈川県相模原市の「さがみ湖MORI MORI」で2025年4月26日から1泊2日の「相模湖もりもりアスレチックキャンプ」を開催する。アスレチックや謎解きに挑戦し、子供たちのコミュニケーション能力や協調性を育む。
第一生命保険は2025年3月11日、第36回「大人になったらなりたいもの」アンケートの結果を発表した。小学生男子では「野球選手」が3位にランクインし、プロ野球選手への憧れが再び高まっていることがうかがえる。中学生ではデジタル関連職業が人気を集め、高校生男子では「社長／起業家」が初めて6位にランクインした。
東京都交通局は春休みとゴールデンウィーク向けに子供100円の「春」のワンデーパスを発売する。期間は3月22日から4月6日までの土曜日・日曜日、4月26日から5月6日までの全日。ワンデーパスは、都営地下鉄各駅の自動券売機で購入可能。
ガールスカウト日本連盟は2025年3月22日、防災科学技術研究所と共催で、小学生とその家族を対象としたオンライン防災教室「地震のそなえ」を開催する。Zoomを利用した教室で、地震のメカニズムを学び、家庭での備えを考える機会を提供する。参加費は無料で、先着100組が対象。
東京都教育委員会は2025年3月6日、2024年度（令和6年度）東京都統一体力テストの結果を公表した。調査対象となった小5、中2、高2の男子は前年度に比べ体力総合評価の数値が改善したものの、男女いずれもコロナ禍前の体力水準には戻っていない現状が明らかになった。
エクスペディアは、2025年のゴールデンウィークにおける人気の海外旅行先ランキング、人気上昇ランキング、そして混雑予想日を発表した。アジアの都市が上位を占める結果となり、特にベトナムの都市が人気上昇ランキングで上位を独占した。
ミドリ安全.comは、家庭での防災への取組みや防災食（非常食）の備えについての実態調査を実施した。防災備蓄率は59.0％で、前年から4.4ポイント改善したものの、依然として6割未満が続いていることがわかった。地域別では、中部地方が76.0％で最多、九州・沖縄地方が42.0％で最低という結果が示された。
R&G（埼玉県さいたま市）は、20代以上の男女499人を対象に「大人になって役立った科目に関する意識調査」を実施し、その結果をランキング化した。調査の結果、「算数・数学」が1位に選ばれた。また、必修化してほしい科目としては「お金関連」がもっとも多くの支持を集めた。
英語コーチングスクール「TORAIZ（トライズ）」を展開するトライズは、英検を受験したことがある高校生・大学生669名を対象に「英検の合格級と学習時間についての調査」を実施した。調査の結果、英検の級を1つあげるためには平均約83.7時間の学習が必要であることがわかった。
ニフティは「習い事」に関するアンケート調査を実施し、2025年3月6日にレポートを公開した。習い事をしている小中学生は全体の8割にのぼり、通っている日数は週1日がもっとも多かったが、週4日以上と回答した人を合計すると36.8％に達した。一方、約7割が今までにやめたいと思った習い事があると回答した。
公文教育研究会は2025年3月7日、小学校1～3年生の子供をもつ父親と母親を対象に実施した「家庭学習についての調査」の結果を発表した。調査は、子供の生活や家庭学習の状況、保護者の意識や行動を把握することを目的に、2015年から毎年行われている。
リクルートは2025年3月6日、首都圏に住む人を対象にした「SUUMO住みたい街ランキング2025 首都圏版」を発表した。調査はWebアンケート形式で実施され、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県に居住する20歳から49歳の男女1万人が回答した。
チャイルド・ファンド・ジャパン（東京都杉並区）は、全国の15～79歳の男女を対象に「生成AIと子供の人権侵害」に関する意識調査を実施した。調査結果から、生成AIによる子供の人権侵害が起こると考える人が大多数であり、法令規制とAIリテラシーの習得を求める声が多いことが明らかになった。
