一般社団法人スポーツを止めるなは、スポーツを止めるなの新たな取り組みとして、トップ選手などが試合映像に本格的な解説と実況を付ける「青春の宝」プロジェクトを開始する。
新型コロナウイルス感染症の影響による臨時休校で、オンライン授業を「受けた」学生は68.8%であることが、ソニー生命保険が2020年7月21日に発表した「コミュニケーションに関する意識調査2020」の結果より明らかになった。
フィールドフォースは、少ないスペースで野球の自主練ができる「インパクトスウィングバット」を発売した。
朝日新聞社と朝日放送テレビは共同で、運動通信社が運営するスポーツメディアSPORTS BULL(スポーツブル)内で展開する「バーチャル高校野球」にて、各都道府県の高校野球独自大会を2020年7月1日よりライブ中継する。視聴はすべて無料。
埼玉県教育委員会は2020年6月30日、2021年度(令和3年度)埼玉県公立高等学校入学者選抜における中学校の臨時休業などを踏まえた配慮事項について発表した。学力検査の出題範囲は、中学3年生の学習状況により出題範囲を縮小する方向で検討しているという。
全日本合唱連盟は2020年6月29日、「合唱活動における新型コロナウイルス感染症拡大防止のガイドライン(第1版)」を策定した。練習時の団員の距離は「前後2m以上、左右1m以上」とし、マスクは「着用が望ましい」としている。
神奈川県教育委員会は2020年6月24日、県立高校などの段階的な再開の期間などを変更し、「通常登校」を予定より早めて7月13日から実施すると発表した。6月29日から7月4日までは「時差短縮I」、7月6日からは「時差短縮II」となる。
大学スポーツ協会(UNIVAS)は2020年6月18日、スポーツ庁の助言を受けて作成した「新型コロナウイルス感染症対策としての『UNIVAS大学スポーツ活動再開ガイドライン』」を公開した。
大学3年生の平均的な1週間の生活時間は、「授業への出席」が17時間ともっとも長く、「スマートフォンの使用」13時間が続き、33%がスマートフォンを16時間以上使用していることが、文部科学省が2020年6月16日に発表した「全国学生調査(試行実施)」より明らかになった。
日本財団が行った18歳意識調査によると、長引く休校によりもっとも困ったことについて、3分の1が「学業」と回答し、6割近くが休校により学業格差を感じていることが明らかになった。また、7割近くの人が部活動の大会開催を求めた。
新型コロナウイルスの対応として、文部科学省は2020年6月15日、Webサイトに「学校再開等に関するQ&A」を公開した。児童生徒や保護者に向けて、感染対策、臨時休校の判断、休校中の家庭学習、入試への配慮、部活動の実施などについて、情報や見解をまとめている。
奈良県教育委員会は2020年6月11日、新型コロナウイルス感染症にかかる対応方針を公表した。2021年度(令和3年度)公立高校入学者選抜の学力検査については、中学3年生の71.8%が学習に不安を感じている実態を考慮し、社会・数学・理科の3教科で出題範囲を縮小する。
阪神甲子園球場と阪神タイガースは2020年6月8日、日本高等学校野球連盟に加盟する野球部の3年生全部員を対象に、「甲子園の土」キーホルダーを贈呈すると発表した。キーホルダーは8月下旬ごろより順次、対象となる学校に直接配送される。
日本陸上競技連盟は2020年6月4日、中学生・高校生の全国大会中止に伴う連盟主催競技会の対応を発表。中学生、高校生の活躍の場として、連盟主催で2つの競技会を2020年度に限り開催することとした。
イオレは2020年5月22日、新型コロナウイルス感染拡大による大学の課外活動自粛措置を受け、全国の大学の部活動・サークルを探せる「新入生勧誘チラシ」のオンライン掲載を開始した。
インハイ.tvと全国高等学校体育連盟は2020年5月26日、全国高等学校総合体育大会(インターハイ)全30競技の部活動を行う高校生に向け、アスリートや全国の有志からのエールを届ける「明日へのエールプロジェクト」を開始する。