無料のグループコミュニケーションアプリ「BAND」を運営するNAVERは子供をもつ保護者を対象に、PTA活動に関するアンケートを実施した。PTA活動にも、デジタル化の風が吹き始めている。調査結果をもとに、その現状を解説する。
PTA役員の経験者が「やってよかった」と思う役割の1位は「学年委員」であることが2021年5月13日、ビースタイルの調査結果より明らかになった。「大変だった」役割と「お勧め」の役割のトップも「学年委員」。2位と3位には「広報委員」「PTA副会長」が入った。
伊藤手帳は2021年5月7日より、「学校・PTA・家庭教育学級の保護者向け出前授業」の受付を開始した。対面・オンラインともに実施可能で、先延ばしにしがちな宿題や課題を確実に行うための時間管理や計画を立てるツールとしての手帳活用法をレクチャーする。
大阪府PTA協議会と西日本電信電話(NTT西日本)は、ICTを活用した「リモートPTA」の実証事業を大阪府にて実施する。コロナ禍での持続可能なPTAへ向けて「今だからできるPTA活動」の実現を目指した取組みを推進する。
春の時期には「PTA」のことがよく話題になります。「クラスの委員の決め方が平等でないのではないか」「加入する必要があるのか」などについてです。
文部科学省は2021年3月9日、第11期の中央教育審議会委員を公表した。29人のうち、新任は京都大学総長の湊長博氏、神奈川県立柏陽高等学校校長の井坂秀一氏など14人。3月12日午後4時から開催の第128回中央教育審議会において、会長などが選任される。
クレーム対応Q&A第23回は「子どもがゲームやスマホばかりしていて、勉強しない。周りの友達がやっているとつられてやってしまうので、学校が規制してほしい」
家事・育児、地域社会での貢献を時給換算すると、「未就学児の育児・世話」は1,673円、「PTA活動」は1,286円になることが、ソニー生命保険が2020年10月27日に発表した調査結果より明らかになった。
文部科学省は2020年6月1日、「新しい生活様式」を踏まえた家庭での取組についてPTAの全国組織へ要請した。新型コロナウイルス感染症から子どもたちを守るため、家庭でも「新しい生活様式」の実践を呼びかけることを求めている。
全日本私立幼稚園連合会と全日本私立幼稚園PTA連合会は2020年5月25日、自民党秋季入学検討ワーキングチームに意見書を提出し、意見陳述を行った。「幼稚園児を置き去りにした拙速な9月入学・始業への移行に断固反対」など、幼児教育・保育の視点から課題を指摘している。
パソコンを使った事務仕事でおなじみのOfficeは、今やビジネスだけでなく、家庭でも利用している人が多いだろう。2020年4月21日より、Office 365は「Microsoft 365」へと進化した。リセマムは、保護者3名の協力を得て、「Microsoft 365」の座談会を開催した。
日本PTA全国協議会は2020年5月1日、「9月入学の議論に関する緊急要望書」を文部科学省に提出した。学校現場の負担増、学年の再編成による子どもたちの分断など、9点の懸案事項を示し、9月入学について時間をかけて慎重に検討するよう求めている。
リクルートマーケティングパートナーズと全国高等学校PTA連合会は2020年1月29日、「高校生と保護者の進路に関する意識調査」の結果を発表した。「高校教育」は5項目すべて「期待」が「不安」を上回った一方、「大学入学者選抜」は7項目中6項目で「不安」が大きかった。
家事労働を時給換算すると、「未就学児の育児・世話」が1,488円、「小学生以上の子どもの育児・世話」が1,230円になるとの調査結果を2019年4月24日、ソニー生命保険が発表した。「女性が社会で働くには不利な点が多い」と考える子育て中の有職女性は74.9%にのぼった。
多くの青少年が初めてスマートフォンなどを手にする春の卒業・進学・新入学に向けて、総務省は2019年2月から「春のあんしんネット・新学期一斉行動」を展開する。関係府省庁や関係事業者・団体などと協力し、家庭でのルール作りなどを目指した取組みを集中的に行う。
PTA会長、エンジニアかつ父親の視点で「プログラミング教育」とは何かを紐解くシリーズ。今回はプログラミングに興味を持った子どもに与える、“適切な環境”について。